【決算深読み】ソニー 過去最高の上期決算、ゲーム事業がけん引し通期も最高益更新へ

エンタテインメント・テクノロジー＆サービス（ET&S）分野の売上高は前年同期比1%増の6198億円、営業利益は15%増の702億円、調整後OIBDAは10%増の960億円となった。2024年度通期見通しは据え置き、売上高は前年比1%減の2兆4200億円、営業利益は同1%増の1900億円。調整後OIBDAは前年並の2900億円とした。

ソニーグループ 執行役員 財務IR担当の早川禎彦氏は、「為替のプラス影響や費用削減効果により増益となっている。北米、欧州、中国、日本といった主要市場は安定して推移している」と総括した。

この分野では、スポーツ事業における取り組みについて言及した。映像データをもとに審判判定支援ソリューションを提供するHAWK-EYEを中核に、パートナーとの協業や新たなテクノロジーを取り組むことで、さらなる事業機会の拡大を進めていると説明。米NLFとのテクノロジーパートナーシップを発表したほか、米KINATRAXを買収し、信頼性の高いスポーツデータを取得し、HAWK-EYEとの連動により、データ蓄積と活用の最大化を目指すという。

「現時点では、スポーツ事業の規模は大きくはないが、安定した高収益が期待できる事業である。事業拡大に注力していく」との姿勢を明らかにした。

イメージング&センシング・ソリューション（I&SS）の売上高は前年同期比32%増の5356億円、営業利益は99%増の924億円。調整後OIBDAは50%増の1612億円となった。モバイル向けイメージセンサーの増収や、為替がプラスに影響した。2024年度通期見通しは、売上高は前回公表値から800億円減少の前年比10%増の1兆7700億円、営業利益は250億円減少の同29%増の2500億円、調整後OIBDAは250億円減少の同19%増の5250億円としている。

早川執行役員は、「スマホ市場は、中国や欧州でプラス成長が継続。北米市場では回復の兆しが見られている。スマホ向けのモバイルセンサーの売上げは、センサーサイズの大判化による単価上昇と、大手顧客のスマホ新製品に向けたイメージセンサーの順調な出荷により、大幅に伸長した。分野全体では、第2四半期としては過去最高の売上げを記録した」と報告。だが、「下期は大手顧客の生産計画の見直しを反映し、モバイルセンサーの売上げ、利益の見通しを下方修正した」という。また、生産面では、モバイルセンサーの歩留まりの改善が計画通りに進んでおり、第4四半期には正常な水準での生産が可能になると見込んでいる。