変革の軌跡～NECが歩んだ125年 第4回 戦後の「平和と家電」の時代、ラジオからテレビ、そして半導体へ

開発した製品は、「トーキー・ボックス(Talkie-Box)」と呼ばれ、逆転、停止、再生、録音の動作を、ひとつの切替器で操作できる設計を採用。取り扱いの誤りを防ぐことができ、人間工学的にも工夫された仕様となっていた。とくに、他社製品で問題となっていたブレーキに、NEC独自の特許技術を採用したことで、テープの停止動作が確実となり、テープが切れたり、緩んだりするといった課題を解消し、安心して利用できる機器としての評価を高めることにつながった。

また、民間放送の開始とともに、NECでは、高度の録音性能が必要とされるアナウンスマシンの開発にも着手。用途の性質上、音質はもちろんのこと、取扱機構などの面からも最高級の磁気録音機であることが要求されたが、NECのアナウンスマシンは、こうした厳しい要求を満たす製品として放送局から歓迎されたという。
戦後すぐの「事業部制」導入、半導体開発にまい進

戦後のNECにおいて注目すべき動きのひとつが、1956年に導入した工業部制である。製品分野別に工業部を設け、分権型の事業体制を敷いた。この取り組みは、1961年の事業部制の導入につながることになる。

当初は、電電公社からの受注を中心とした「有線工業部」および「伝送工業部」のほか、マイクロ波通信網の建設などが中心となる「無線工業部」、民需に関連する事業を担う「電子管工業部」および「特品工業部」を設置。1957年には、革新的な電子計算機などを開発するために「電子機器工業部」を新設した。これらの体制により、従来からの通信事業の領域に加えて、エレクトロニクスという新たな事業領域にも踏み出す企業へと進化していったのだ。

新設した工業部のなかでも、特品工業部は、「民需商品への進出」という新たな目標を掲げ、家庭用電子機器分野を担当。主力製品として、NEC製のトランジスタラジオを開発した。

1957年に発売したトランジスタ式ポータブルラジオ「NT-6B」および「NT-7P」は好評を博したという。特品工業部は、1958年に商品事業部へと名称を変更。テープレコーダーやインターホンにも本格的に乗り出し、1959年には全社売上高の23%を占める規模にまで成長した。

その一方で、電子管工業部では、半導体開発を強化。だが、ゲルマニウムを材料とする半導体では他社が先行していたことから、「NECのトランジスタは、シリコン素子に重点を置く」（のちに社長を務める小林宏治氏）との基本方針を打ち出し、RCAやGEとの協定を通じてこれら分野の先進技術を導入。1958年には、玉川事業所に日本初のトランジスタ専門工場を建設し、大きな注目を集めた。