「横浜モデル」が挑むデジタルテクノロジーを活用した未来の子どもの心のケア

武田氏は、「横浜St☆dy Navi」を通じて子どもの学習生活データを活用する取り組みについて説明すると、「26万人という規模での取り組みは全国最大であり、企業や大学が専門的に分析し、それを現場に反映させている点は、他には見られない大きな特徴でしょう」と強調した。

続いて雨宮氏は、これまでの「横浜St☆dy Navi」のデータから見えることと見えないことについて触れ、子どもの様子や変化を可視化し、それを共有する意義について言及し、「これにより、教職員や保護者が子どもの健康状態をより深く理解し、適切なサポートを提供するための基盤を築く可能性に期待します」と述べた。例えば、健康状態のデータを基にした個別面談の実施や、保護者と教員間での情報共有ツールの活用など、実践的な活用方法への期待も示された。

○■鼎談から見えてきた「横浜モデル」の未来

続く「横浜市立大学・企業・教育委員会による鼎談」では、子どものこころの変化を捉え、安心な学びの環境をつくる「横浜モデル」の可能性が議論された。登壇者は、横浜市立大学の宮崎智之教授、ベネッセ教育総合研究所教育イノベーションセンター長の小村俊平氏、そして横浜市教育委員会教育長の下田氏の3名である。

宮崎氏は、10代や20代の若者が抱える生きづらさに対応するため、長年にわたる研究をもとに「横浜モデル」の開発を進めていると説明。「モデル校では、ダッシュボードを活用し、子どものこころの状態を視覚的に把握してケアを行う仕組みが始まる」と述べ、AIと機械学習を活用した健康観察システムの有効性を強調した。

一方、小村氏は、全国的なデータに基づき、日本の子どもたちのこころの不調が顕著になっている現状を報告。「学校が単なる学びの場ではなく、共助を学ぶ場であることが心の支えとなる」と述べるとともに、勉強に向かえない子どもたちの背景には、社会や家庭の環境が影響している可能性を指摘した。

下田氏は、「リアル、オンライン、バーチャルの三層空間で学びとケアを提供することが重要」と述べ、デジタル技術を活用した教育環境の進化が、横浜モデルの成功に向けた鍵であると語った。また、26万人の児童生徒から集まるデータを最大限に活かし、持続可能な支援体制を構築することの重要性を強調。「今後の教育改革の先駆けとなる取り組みを進めていきたい」と意欲を見せた。

○■グループディスカッションで深まる横浜モデルの理解