「地方創生×eスポーツ」は戦国時代に突入か――。若年層の“奪い合い”は激化

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どうも！　eスポーツライターの小川翔太です。

「我が県をeスポーツの聖地に！」

ここ最近、よく耳にするようになった言葉です。

かねてより群馬県、神奈川県をはじめとした関東圏の自治体では、積極的に「地方創生×eスポーツ」が推進されてきましたが、2024年には兵庫県で関西初の「自治体が主催する高校生eスポーツ大会」が開催され、2025年には北海道札幌でeスポーツ『エーペックスレジェンズ』の大規模世界大会が日本初開催されるなど、その流れは全国規模に拡大しています。

まさに「地方創生×eスポーツ」は戦国時代に突入したといえるでしょう。

地域創生＝「若年層の“奪い合い”」という誤解を解く

本記事のタイトルで「若年層の“奪い合い”」と記したのは、この文言に興味を持った読者の誤解を解きたかったからです。

もちろん、地方の少子高齢化は深刻化しており、地方創生がその解決の一端を担っているのは間違いありません。ただし、それが全てではありません。

地方創生が目指しているのは「地域の活性化」です。

「地域の活性化」とは、「県内GDPの向上」「人口増加」などの定量的なものから「地域の企業や住民が活気付く」「県外から注目が集まる」などの定性的なものまでさまざまです。

eスポーツイベントの開催は「地域の活性化」に多くの面で貢献します。

たとえば、eスポーツイベントの開催には、地元企業の協力が必要不可欠なため、自ずと企業同士が手を取り合います。横須賀市が2024年9月1日に開催した「第5回 YOKOSUKA e-Sports CUP」は、市内だけで15以上の企業や団体が協賛しており、食品メーカーから自動車学校まで、さまざまな企業が手を取り合う機会になりました。

また、eスポーツイベントでの集客は、観光産業と強く結びつき、観戦者の消費活動が地域経済を活性化させます。2024年12月28日に開催された「とちぎeスポーツフェスタ 2024」はその好例でしょう。同イベントは県内外から約9,000人が来場したことで、相当の経済効果を生みだしています。

人口密度エグいこれは歴代の地域eスポーツイベントでも最上位クラスの集客力なのでは時代が動いた#とちぎeスポーツフェスタ2024 pic.twitter.com/ovVqdgOJig— Ogawa Shota | ゲームライター採用強化中 (@oga_5648) December 28, 2024