イギリスの貧困世帯には、健康な食も人間関係も届かない

＜大型店がなく食料入手が困難なイギリスの地域に、100万以上の貧困世帯が暮らしている＞

現在、5人に1人が貧困状態で暮らすイギリス。彼らの住宅費を差し引いた世帯年収は、国民平均の60％以下だ。

貧困は、食料入手の問題に直接つながっている。シンクタンク「ソーシャルマーケット財団（SMF）」の調査では、食料が家計の重要な要素であることが改めて証明された。貧困家庭の3分の1が、家計のやりくりのためにより安く、より健康的でない食べ物を買っていた。

食料の調達では、地理的状況も大きな役割を果たす。手に入る食料の価格は、例えば住んでいる地域にどんな形態の店があるか、といった状況に左右される。ある慈善団体の調査によれば、コンビニは大型店と同じ商品をより高価格で売っている場合が多い。その上、小規模店は品ぞろえが少なく、プライベートブランドのお買い得商品を取り扱うことが少なく、果物や野菜の種類も限られている。

SMFの研究によれば、100万世帯以上の貧困層が「食料砂漠」と呼ばれる地域に住んでいる。食料砂漠の定義とは、VAT（付加価値税）登録店舗（課税対象売上高が規定額を超す規模の店）が住人5000～1万5000人当たりに2店舗以下の地域を指す。

こうした地域の範囲は郊外に比べて都市部のほうが狭くなる。貧困地区では、約1割近くが食料砂漠に該当したという。

この研究の重要な点は、貧困世帯が集中し、さらに食料の入手が比較的困難な地域を特定していることだ。食料砂漠では必然的に、食料入手に余計な時間やカネがかかる。

それに加え、入手した食料を手で持ち帰る必要があるから、運びやすくて本当に必要な物だけを選ぶことになる。重いジャガイモやかさばる野菜より、軽くて持ち運びやすい冷凍ピザをまとめ買い、となりがちだ。

食事はつながりも生む

飢餓や、健康な食事を取れない状態が健康に影響を与えることは明らかだが、「食料の手に入りにくさ」の影響はなかなか見えづらい。重要な点は、こうした食料砂漠地域で社会的つながりも失われていることだ。

イギリスでは今、孤独が問題化している。政府は今年1月、「孤独担当大臣」の職を新設した。孤独に陥る原因は人それぞれだが、食料を手に入れにくい状況も、社会的触れ合いの減少を助長していると考えられる。



慈善団体フードサイクルの代表メアリー・マクグラスによれば、同団体の食事配給を受ける人の71％が常時、あるいは時々孤独を感じているとの調査結果が出たという。貧しくても社会的な付き合いの場がある人々のほうが健康な生活ができ、深刻な病気からの回復率も高いことは、数々の研究で明らかになっている。