中居正広の活動継続報告、三浦瑠麗氏が推察「単に、相手方との和解の合意文書に…」

三浦瑠麗氏（2020年11月撮影）

国際政治学者の三浦瑠麗氏が11日、X（旧ツイッター）を更新。一部週刊誌などで女性トラブルを報じられていたタレント中居正広（52）が発表した声明で活動継続の意向を示したことについて、私見を述べた。

中居をめぐっては、23年6月、女性との間にトラブルが発生し、約9000万円の解決金を支払って示談したと一部週刊誌などが報じていた。中居は9日、「お詫び」と題した文書で「トラブルがあったことは事実です」と認め「双方の代理人を通じて示談が成立し、解決していることも事実です」と伝えた。そして「このトラブルにおいて、一部報道にあるような手を上げる等の暴力は一切ございません。なお、示談が成立したことにより、今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました」などとつづっている。

中居が活動継続に言及したことについては、疑問や批判の声も少なからずあがっているが、三浦氏は「単に、相手方との和解の合意文書に今後の芸能活動継続の是認を双方が確認する旨が入ってたってだけでしょ」と推察。「和解内容の文章そのものは漏らせないんだろうから、不自然な日本語になってるけど」と指摘した。

続けて「示談には決定的な意味はない、というのは日本と違って示談大国でかつ高額な違約金が課せられるアメリカでもワインスタイン事件以降明らかになったこと」と、女優志望の女性へのレイプ罪などで禁錮23年の判決が下ったハリウッドの元大物プロデューサー、ハーベイ・ワインスタイン被告をめぐる事件を引き合いに出し、「ただ、日本との違いは、当時のNYT（※ニューヨーク・タイムズ）のチームが粘り強い取材と綿密で丁寧な被害女性たちとの話し合いを重ねて合意を取り付け、実名の複数人による告発記事を完成させてから出したこと。日本のように週ごとにストーリーが変わっていくとか、細部の事実が各誌で異なるなどということはなかった」と説明した。