旧日本海軍の真珠湾攻撃は｢成功｣だったのか…連合艦隊司令長官･山本五十六が狙った｢幻のハワイ作戦｣とは

山本五十六・連合艦隊司令長官（出典＝国立国会図書館「近代日本人の肖像」）

1941年12月8日、旧日本海軍の真珠湾攻撃で、日本はアメリカとの戦争に突入した。作戦を指揮した山本五十六は、当初、アメリカとの戦争に反対だった。なぜ山本は「必ず負ける戦争」を実行したのか。現代史家・大木毅さんの新著『勝敗の構造 第二次大戦を決した用兵思想の激突』（祥伝社）の一部から、真珠湾攻撃の狙いを紹介する――。

■対米戦必敗論者だった海軍軍人・山本五十六

ハワイ作戦の実行者である山本五十六は、対米戦争についてどのようなスタンスを取っていたのか。そして、いかなる思考経路を経て、真珠湾攻撃の決断に至ったのだろうか。

山本が連合艦隊司令長官になる以前、海軍次官を務めていたころから、対米戦争を引き起こしかねないドイツ・イタリアとの軍事同盟に猛反対したことはよく知られている。だが、ドイツがヨーロッパにおいて輝かしい勝利を続けるのをみた政府は日独伊三国軍事同盟締結に意欲を示し、日本海軍も、枢軸側に加われば米英も手出しはできず、かねて切望していた南進が可能となると積極的になった。

この動きはとどめがたく、昭和十五（一九四〇）年九月二十七日、ベルリンで日独伊の三国条約が調印される。それによって、日本は独伊に与(くみ)し、米英を仮想敵とするとの姿勢を鮮明にしたのである。当然のことながら、日米関係は急速に悪化した。さらに昭和十六年に実行された南部仏印（フランス領インドシナ）進駐はアメリカをいっそう硬化させ、在米日本資産の凍結令、対日石油禁輸決定と、矢継ぎ早やにドラスティックな措置を講じてきた。

石油を止められれば、日本は亡国の道を歩むしかない。そうなる前、まだ抵抗することができるうちにアメリカとの戦争に突入すべきだとの声が高まる。対米戦必敗論者である山本としては看過(かんか)しがたい事態であったが、同盟政策や戦争決意は、現場のトップである連合艦隊司令長官の職掌ではなく、ただ非公式のルートを通じて、日米戦争不可なりと意見具申するほかなかった。

■航空戦力に着目したが…

しかし、その一方で、日本海軍の実戦部隊を指揮する責任を負う山本は、不本意ながらも対米戦争に突入した場合の対策を考えないわけにはいかない。たとえば、日独伊三国軍事同盟成立直後には、戦闘機・中攻（雷撃・爆撃の両方が可能で、陸上基地より運用される双発機）それぞれ一千機を用意するよう、海軍中央に申し入れたという。

戦闘機と中攻、合わせて二千機を調達するなど、当時の日本の国力からすれば不可能に近いと、おそらく山本も承知していたことであろう。だが、無理に無理を重ねてでも、それだけの航空戦力を整備すれば、万一対米戦に突入したとしても、やりようがある。

加えて、アメリカはまだ平時体制で、保有兵力や生産力もかぎられているから、日本がその規模の航空部隊を揃えれば抑止効果を得られ、アメリカの参戦を封じる可能性があると考えたのであろうか。けれども、山本の期待は現実によって裏切られた。昭和十六年十月、南部仏印進駐決定後の情勢の説明を受けるため、東京の海軍首脳部を訪ねた山本は、航空軍戦備はほとんど進んでいないと告げられたのである。

かくて、山本は希望をかなえられぬまま、若干の新鋭艦艇の就役や航空部隊の増強はあるにせよ、ほぼ現有兵力のままで対米戦争、さらには対米英戦争を実行するという事態を想定せざるを得なくなった。

その場合、日本海軍が練り上げてきた「漸減邀撃(ぜんげんようげき)」作戦――潜水艦や航空機によって、太平洋を西進してくる米艦隊をしだいに減衰させていき、敵味方の兵力が互角になった時点で、日本本土近海で艦隊決戦を行ない、敵を撃滅するとの策は有効だろうか。

ハワイ・オアフ島の真珠湾基地（写真＝USN／CC-PD-Mark／Wikimedia Commons）

■破天荒な一手に頼らざるを得なくなった

山本の答えは否(いな)であった。漸減邀撃作戦に成功の見込みがないことは、高級指揮官養成機関であると同時に戦略・作戦・戦術を研究するシンクタンクの機能を持つ海軍大学校で、長年繰り返し実行されてきた図上演習の結果をみれば明白だったのだ。山本は、昭和十六年一月七日付の文書「戦備訓練作戦方針等の件覚」で、こう述べている。

「しかして屡次(るじ)〔しばしば〕図〔上〕演〔習〕等の示す結果を観るに、帝国海軍はいまだ一回の大勝を得たることなく、このまま推移すれば恐らくじり貧に陥るにあらずやと懸念せらるる情勢に於(おい)て演習中止となるを恒例とせり」（大分県立先哲史料館編『大分県先哲叢書　堀悌吉資料集』第一巻）。

さらに、戦略的環境の変化は、漸減邀撃作戦をますます困難にしていた。この戦略はアメリカ一国だけと戦うことを前提としていたのだが、対米開戦と南方資源地帯への侵攻に踏み切れば、イギリスやオランダ（現在のインドネシアに相当する地域、「蘭印」こと「オランダ領東インド」を植民地としていた）との戦争は避けられない。

そうなれば、連合艦隊は、米太平洋艦隊の邀撃と南方侵攻（それによって、イギリス東洋艦隊やオランダ、オーストラリアの艦船、フィリピンの米軍部隊との対決を余儀なくされる）の二重の任務を課せられることになる。そのような二正面作戦を実行すれば、米太平洋艦隊邀撃のために兵力を西太平洋に集結させる必要から南方侵攻が中断される、もしくは南方作戦に兵力を割かれるために漸減邀撃策が失敗するといった事態になりかねない。

山本五十六は伝統的な漸減邀撃作戦を放棄し、破天荒な一手に頼らざるを得なくなった。開戦劈頭(へきとう)、米太平洋艦隊の根拠地を急襲し、大打撃を与えるのだ。

■米艦隊を無力化しておかなければ、南方作戦はやれない

山本は、すでに昭和十五年三月の時点で、真珠湾攻撃の可能性を模索していたのではないかと推測される。そのころ、空母の航空隊が雷撃訓練で優れた技倆(ぎりょう)を示すのを見ていた山本が「飛行機でハワイを叩けないものか」と呟(つぶや)くのをすぐそばで聞いたと、当時の連合艦隊参謀長福留繁(ふくとめしげる)少将が証言しているのである。

山本五十六・連合艦隊司令長官（出典＝国立国会図書館「近代日本人の肖像」）

ただし、山本にはまだためらいがあったらしい。同年十月に福留が、翌年度の連合艦隊訓練方針にハワイ奇襲の構想を組み入れるよう進言したところ、山本は「ちょっと待て」と答えたというのだ。だが、それから約一カ月後、十一月下旬には、その山本が海軍大臣の及川古志郎(おいかわこしろう)大将に真珠湾攻撃の構想を口頭で伝えたのであった。

こうした山本の姿勢の変化について、日本の公刊戦史である『戦史叢書』は、十一月下旬に実施された蘭印攻略作戦図上演習の結果が影響したのだろうと推測している。先に触れたように、南方攻略が対米英蘭戦争につながるのは必至である。

したがって、アメリカのみを仮想敵とするのではなく、南方攻略と米太平洋艦隊邀撃の両方に備えなければならないが、連合艦隊の戦力に鑑(かんが)みれば、それらを同時に遂行するのは不可能である。

どうしても、南方占領が完了するまで、米太平洋艦隊の進攻を止めておかねばならない。かかる図上演習の結論から、山本も真珠湾攻撃によって米艦隊を無力化しておかなければ、南方作戦はやれないと判断したというのだ（防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書　ハワイ作戦』）。

■現実味を増すハワイ作戦

もっともな推論であると思われるけれども、筆者は、おそらく昭和十五年十一月のイギリス軍によるタラント空襲の成功も影響していると考えている。この作戦で、空母から発信した英攻撃隊は、イタリアのタラント軍港を襲撃、戦艦二隻を着底させ、同一隻を大破させるという戦果を上げたのである。真珠湾攻撃をもくろむ者には、またとない模範例であったろう（大木毅『「太平洋の巨鷲」山本五十六』）。

ともあれ、ハワイ作戦は現実味を帯びてきた。真珠湾攻撃を断行する覚悟を固めた山本は、前出の昭和十六年一月七日付「戦備訓練作戦方針等の件覚」で、海軍中央にその決意を披瀝(ひれき)し、ついで連合艦隊司令部内のとくに山本が指名した参謀たちに作戦研究を命じた。

もっとも、山本はその一方で、信頼する航空の専門家、第一一航空艦隊参謀長大西瀧治郎(おおにしたきじろう)少将にも、真珠湾攻撃の計画立案をゆだねている。この大西案は四月上旬に山本に提出され、連合艦隊司令部に渡された。

これらの研究をもとに練り上げられた連合艦隊のハワイ作戦計画は、大本営海軍部（軍令部）の反対に遭ったが、山本の強い主張が通り、認可に至った。「本案が容れられぬならば自分は辞職する」とまで山本が発言したという有名なエピソードは、このときのことである。

■山本五十六は何を狙っていたのか

かような経緯をみれば、真珠湾攻撃の目的は南方作戦実施中の米太平洋艦隊封止にあったかと思われるであろう。しかし、山本が遺した文書や発言を追っていくと、より多くを狙っていたのではないかと推測されるものが多々ある。それゆえに、さまざまな解釈が成り立つし、一部の批判の根拠にもなっているわけだ。

ここでは、前掲「戦備訓練作戦方針等の件覚」に注目して、論じてみよう。そのなかには、つぎのような文章がある。

「日米戦争に於(おい)て、我(われ)の第一に遂行せざるべからず要項は、開戦劈頭敵主力艦隊を猛撃撃破して、米国海軍及(および)米国民をして救うべからざる程度に、其の志気を沮喪(そそう)せしむること是なり」。

この文章を読めば、山本五十六は真珠湾攻撃でアメリカ艦隊を撃破すれば、米国民もその海軍も戦意を喪失するだろうと楽観していたように思われる。むろん、現実にそうなったように、アメリカはその程度のことで和平に向かったりはしなかった。山本は、アメリカの国民性を過小評価していたと批判されるゆえんである。

■空襲だけではなかった

しかしながら、筆者は山本の真意に関して、別の仮説が成り立つと考えている。その根拠は同じ文書のなかにある、以下のごとき記述だ。

「〔前略〕日米開戦の劈頭に於ては、極度に善処して、勝敗を第一日に於て決するの覚悟を以て、計画並(ならび)に実行を期せざるべからず」。
「敵米主力の大部真珠湾に在泊せる場合には、航空部隊を以て之(これ)を徹底的に撃破し、且(かつ)潜水部隊を以て同港の閉塞(へいそく)を企図(きと)す」。

具体的には、第一・第二航空戦隊（合わせて空母四隻。やむを得ない場合には、第二航空戦隊のみで行なうと補註がある）によって、「月明の夜、又は黎明(れいめい)を期し、全航空兵力を以て全滅を期し敵を強（奇）襲」するとある。

また、一個潜水戦隊（潜水艦六ないし十隻程度の部隊）を用いて、「真珠港（ママ）（其の他の碇泊地）に近迫、航空部隊と呼応して敵を雷撃し」、「此の場合、敵の狼狽(ろうばい)出動（頓〔カ〕〔翻刻註釈は引用書の編者による〕入）を真珠湾港口に近く要撃して、港口の閉塞を企図す」ともある（前掲『堀悌吉資料集』第一巻）。

赤城とゼロ戦（写真＝IJN／CC-PD-Mark／Wikimedia Commons）

■基地機能をマヒさせ、ハワイ上陸・占領も構想

こうした文言から、山本は当初、空襲のみならず、潜水艦部隊の攻撃で敵艦を港口で撃沈し、真珠湾を閉塞して、その基地機能をマヒさせるという、実際の真珠湾攻撃以上の大規模な作戦を考えていたのではないかと推測できる。

山本が、連合艦隊司令長官から格下げになってもいいから、自ら機動部隊の長となってハワイ作戦を指揮したいと切望したこと、また、攻撃直後に上陸作戦を敢行し、真珠湾を占領できないか（海軍施設を押さえ、多数の将兵を捕虜にしてしまえば、米太平洋艦隊は行動できなくなるとみたのである）と口にしたことなども、かかる仮説の裏付けとなろう。

おそらく、これほどの打撃を与えれば、アメリカ国民の士気をくじき、開戦初日に勝敗を決する可能性もないわけではないと、山本は夢見たのではなかろうか。けれども、日本の国力や組織の硬直は、その願望が現実となることを許さなかった。

ハワイ占領に必要な陸軍部隊を運ぶ輸送船は、南方攻略だけで手一杯で、とても真珠湾侵攻を実行する余力はなかった。何よりも、空母機動部隊のみならず、輸送船団まで出してしまえば、真珠湾への途上で発見される可能性も高くなる。機動部隊の直率(じきそつ)も、日米戦争の連合艦隊司令長官は山本以外になしという、当時の海軍における彼の威望からすれば、問題外だった。

■開戦第一撃でアメリカに致命傷を与えるはずが…

さらに、ハワイ作戦の準備が進むにつれ、機動部隊の給油問題、浅海面魚雷や徹甲爆弾の準備など、さまざまな問題が露呈し、山本が構想したような大規模な作戦は実行不能であることも判明した。

そのため、山本も開戦第一撃でアメリカに致命傷を与えることをあきらめ、短期間に連続的な打撃を加えることで講和に追い込むと、考えをあらためたように思われる。

結果として、真珠湾攻撃の企図と目標はスケールダウンした。昭和十六年十一月五日付に山本が下達(かたつ)した「機密連合艦隊命令作第一号」には、「開戦劈頭、ハワイに米艦隊を奇襲撃破し、その積極作戦を封止」すると記されている（前掲『戦史叢書　ハワイ作戦』）。

このように、山本の企図は「米国海軍及米国民をして救うべからざる程度に、其の志気を沮喪せしむる」という積極的なものから、真珠湾の米艦隊を奇襲撃破することに縮小された。その背景には、実際に真珠湾攻撃の準備を進めるうちに、初動で米国民の継戦意志を粉砕するだけの戦力をととのえることは不可能と判明したことがあると思われる。

炎上する米艦船（写真＝U.S. Navy, Office of Public Relations／CC-PD-Mark／Wikimedia Commons）

■第二撃は可能だったか

かくのごとく、港口閉塞やハワイ上陸をともなう一大攻勢には程遠い作戦となったが、昭和十六年十二月八日、真珠湾攻撃は決行された。空母六隻から発進した航空隊は奇襲に成功、米太平洋艦隊の主力は撃沈・撃破され、所在の航空機三百数十機が撃墜、もしくは破壊されたのだ。

山本五十六・連合艦隊司令長官（出典＝国立国会図書館「近代日本人の肖像」）

かかる成功にもかかわらず、この戦闘の敗者となったアメリカの側からも、また日本側からも、なぜ第二撃を加えて戦果を拡張しなかったのか、第三次攻撃（第一撃は、第一次・第二次の二波に分かれて実行された）をかけて、真珠湾の海軍工廠や燃料タンクを破壊するべきだったとの批判がわきおこった。それを行なっていれば、真珠湾は海軍基地としての機能を失い、米太平洋艦隊は米本土西岸の諸港に退避せざるを得ず、以後の作戦に大なる支障を来(きた)したはずだというのだ。

この批判は、はたして当を得たものなのだろうか。近年の研究成果をみるかぎり、多くは否定の方向に傾いている。

イギリスの歴史家H・P・ウィルモットに、日本の等松春夫(とうまつはるお)防衛大学校教授とアメリカの元海軍軍人W・S・ジョンソンの協力を得て、真珠湾攻撃に再検討をほどこした著書がある。

その第二撃問題を扱った箇所をみると、日本機動部隊の随伴駆逐艦の積載燃料、再給油に要する時間、損傷機数と種類、再攻撃に使用できる機種と機数、地上目標を爆撃するための大型爆弾の有無などを仔細に調査した上で、第二撃を実行すれば、大きなリスクがあったろうと結論づけている。したがって、第一撃のみで引き揚げた日本側の指揮官南雲忠一(なぐもちゅういち)中将の判断は適切だったというのが、ウィルモットの評価だ（H. P. Willmot with Tohmatsu Haruo and W. Spencer Johnson, Pearl Haborr）。

■計画なし、用意も無し

この指摘に加えて、日本側は真珠湾攻撃が失敗した場合の対応については検討していたものの、成功した場合の戦果拡張、ましてや地上の燃料タンクや海軍工廠攻撃など、まったく考えていなかったし、その準備もしていなかったことを強調しておきたい。

関連する命令をみても、たとえば前出の「機密連合艦隊命令作第一号」には、「空襲終了後、内地に帰投、整備補給を行う」とあるだけだし、南雲艦隊の作戦実施要領を示した「機密機動部隊命令作第一号」（昭和十六年十一月二十三日付）にも、「空襲終わらば飛行機を収容し、全軍結束を固くして、敵の反撃に備えつつ高速避退」すると書かれているだけなのである（前掲『戦史叢書　ハワイ作戦』）。

この点について、ハワイ作戦当時、軍令部第一（作戦）部長の地位にあった福留繁は、「固(もと)より油槽(ゆそう)も工廠施設軍事目標であることは万々(ばんばん)承知しており、攻撃計画に当っては一応も二応も検討した」が、それらを叩けば非戦闘員に被害が生じ、戦時国際法違反になることを恐れて、「直接の戦力たる艦船及(およ)び航空機に対する攻撃に専念することに定めた」と、回想録で釈明している（福留繁『史観・真珠湾攻撃』）。

大木毅『勝敗の構造 第二次大戦を決した用兵思想の激突』（祥伝社）

いずれにしても、連合艦隊・機動部隊ともに、真珠湾攻撃の目標はアメリカ戦艦部隊と認識・準備していたのである。

その結果、仮に現場が第二撃を実行すると決断したとしても、充分な打撃を加えられるとの保証はなかった。また、当時機動部隊が有していた艦載機はすべて単発機であり、爆弾搭載能力には限界があった。奇襲の衝撃から立ち直り、対空防御を固めつつある米軍を攻撃するというリスクに見合うだけの戦果、すなわち、燃料タンクと海軍工廠の破壊を達成できるだろうか。

こうして考察してみれば、真珠湾の第二撃は計画もされていなければ、その用意もなかったと結論づけてもよかろう。

■真珠湾攻撃の目的は後退したけれど…

連合艦隊司令長官山本五十六は当初、真珠湾攻撃を戦争そのものを決する戦略的打撃たらしめることを企図していた可能性があるが、日本の国力からすれば、かかる規模の作戦実施は無理だった。

最終的には、真珠湾攻撃の目的は、米太平洋艦隊主力の撃滅とそれによる南方侵攻の側背掩護(そくはいえんご)に後退した。しかし、そのかぎりにおいては、連合艦隊、なかんずく機動部隊は、与えられた任務を完璧に達成したといえよう。それ以上でも以下でもない。

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大木 毅（おおき・たけし）
現代史家
1961年、東京生まれ。立教大学大学院博士後期課程単位取得退学。DAAD（ドイツ学術交流会）奨学生としてボン大学に留学。千葉大学その他の非常勤講師、防衛省防衛研究所講師、国立昭和館運営専門委員等を経て、著述業。『独ソ戦』（岩波新書）で新書大賞2020大賞を受賞。主な著書に『「砂漠の狐」ロンメル』（角川新書）、『ドイツ軍事史』（作品社）、訳書に『「砂漠の狐」回想録』『マンシュタイン元帥自伝』（以上、作品社）など多数。

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（現代史家 大木 毅）