75才でようやく自他共に“シニア”。“シニア”と思う年齢も2才上昇
PR TIMES / 2018年2月8日 17時1分
-首都圏3000人に「シニアだと思う年齢」について調査-
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント(所在地:東京都新宿区、代表取締役:松田 武久)は、首都圏在住の18~79歳の男女3,000人を対象に実施した自主調査を用い、何才から「シニア」だと思うか?について分析を行いました。
■調査結果
「シニアだと思う年齢」は、5年間で約2才上昇し、64.2才に。(図1)
20~50代までの現役世代にとって、シニアだと思う年齢は5年前まで60才だったが、現代では63才に。
70才以上では、シニアの認識は「70才」を超えた。
現役世代で「60才=シニア」像が崩れる。全ての年代でシニアだという共通認識が持てるのは75才以上。(図2)
5年前と異なり、70才では「自他共にシニア」と言えず、75才が「シニア」のステージに。
■R&D 生活者インサイト
◇現役世代でも「60才で現役卒業ではない」認識が定着
「シニア」だと思う年齢のイメージは、2012年62.4才から2017年64.2才へと1.8才上昇しました。
「シニア」という言葉は「高齢者」という言葉よりは若干若めをイメージしそうだという点はあるにしても、5年前の現役世代にとっては、「前期高齢者=65才~」という定義よりも「60才=定年で引退するシニア」の印象の方が強かったようです。
しかし、今のシニアは昔よりも若々しいという報道もよく見かけますし、企業の雇用延長によって60才を超えても働き続ける姿を間近で見るようになった結果、現役世代が「シニア」とイメージする年代も63才へと上がりました。さらにその先、シニアになってからも現役続行する姿が根付きつつあります。
◇「75才以上高齢者」の定義引き上げに違和感無し
2017年1月に日本老年学会から、高齢者の定義を75歳以上に引き上げる提案がされました。「高齢者」と「シニア」という表現の違いはありますが、当事者も納得する定義改変案と言えそうです。
■調査結果 グラフ (一部抜粋)
[画像1: https://prtimes.jp/i/11405/41/resize/d11405-41-777026-0.jpg ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/11405/41/resize/d11405-41-305682-1.jpg ]
調査結果の詳細は、無料ダウンロードレポート『変わる「理想のセカンドライフ」~”現役延長シニア”がもたらすもの』をご覧ください。
本リリースで取り上げた結果以外に、以下の内容を掲載しております。ぜひこちらもご覧ください。
(弊社ホームページよりダウンロードいただけます)
●何才以上を「シニア」だと思うか/同世代同士5年前と今の回答比較(5才刻みで比較)
●リタイア後の理想のセカンドライフ/60~70代男女
今回、発表致しましたデータを含むR&D CORE(生活者総合ライフスタイル調査システム)2018 単年の集計表を100,000円(税別)にて販売しております。(18~79才まで性年代別等基本分析軸での集計表アウトプット)
R&D CORE(生活者総合ライフスタイル調査システム)を利用した調査・分析:課題の洗い出しから分析アウトプットまで、R&Dスタッフがお手伝いします。
詳細は弊社ホームページ https://www.rad.co.jp/ をご覧ください。
■CORE 2018 調査概要■
調査名: CORE2018 マスター調査
調査地域: 首都圏 40km圏(調査地点 200地点)
調査対象: 18~79歳男女個人
サンプル数: 有効回収 3000サンプル (人口構成比に合わせて、性×年代別を割付)
サンプリング手法: 住宅地図を用いたエリアサンプリングで抽出
調査手法: 訪問・郵送併用の自記入式留置調査
調査実施時期: 2017年10月(毎年1回 10月実施)
※『CORE』は、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの登録商標です。
※1982年から約30年、生活者理解のために毎年実施している自主調査です。
■会社概要■
会社名: 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
所在地: 〒163-1424 東京都新宿区西新宿3-20-2
代表者: 代表取締役社長 松田 武久
資本金: 30,000千円
設立 : 1968年1月17日
URL : https://www.rad.co.jp/
事業内容:マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション、経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「(株)リサーチ・アンド・ディベロプメントが実施した調査によると・・・」
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