アライドアーキテクツとNSGグループの新潟ビジネス専門学校が2022年春の「SNSマーケティングコース」設立を目指して特別講義を実施
PR TIMES / 2021年6月28日 14時15分
新たな就労機会の創出による、地域経済の発展に向けた取り組み
SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、証券コード:6081)は、NSGグループ(代表:池田 祥護、以下「NSG」)が運営する新潟ビジネス専門学校(校長:渡辺 敏彦)と、2022年春の「SNSマーケティングコース」設立を目指す取り組みとして「SNSマーケティング特別講義」を2021年6月と8月に実施いたします。
[画像: https://prtimes.jp/i/58547/76/resize/d58547-76-536372-0.jpg ]
取り組みの背景
近年、自治体による地域ブランディングや地方事業者のマーケティングにおいてSNSの活用が注目されており、様々な規模や業種の事業者のSNS活用における成功事例が生まれています。SNSはその地域の魅力を国内外に伝えることが可能であると同時に、地域の住民との関係構築などにも活用でき、地方においてSNS活用人材の育成と就労機会の拡大を実現することは、地方創生、地域経済活性化の大きな原動力となります。
そうした中、「事業創造による地域の活性化」に向け、新潟を拠点に29の専門学校からなる「NSGカレッジリーグ」を運営し地域人材の育成に取り組むNSGと、企業のマーケティングDXをデジタル人材で支援するアライドアーキテクツは、デジタルマーケティング人材の育成に向けて教育提供とテキスト制作で連携していくことを決定いたしました。
2021年6月と8月に「SNSマーケティング特別講義」を実施
今回、その連携の一環として、NSGが運営する新潟ビジネス専門学校において2022年春の「SNSマーケティングコース」設立を目指す取り組みとして、学生に対して企業でのデジタルマーケティング事例を伝える「職場で必要とされるSNSマーケティング」の講義を本年6月に行いました。企業のマーケティングにおけるSNS活用方法、具体的なマーケティング施策の実施内容を、大手企業、中小企業、そして地域企業などの事例を通じて講義し、本年8月には第2回目を実施する予定です。
両社では、この取り組みを通じて、地方事業者のマーケティングDXを推進する人材を育成し、地方に居住しながら首都圏企業のデジタルマーケティングを担う、新たな就労機会創出に貢献してまいります。
<NSGグループ 概要>
・代表者 : 池田 祥護
・所在地 : 新潟県新潟市中央区古町通2-495
・URL : https://www.nsg.gr.jp/
・設立 : 1976年11月
・事業内容 : 大学院大学、大学、専門学校、高等学校、学習塾、各種スクールの運営等教育事業、医療事業、福祉・介護事業、健康・スポーツ事業、建設・不動産事業、食・農事業、法人サービス事業、広告代理業、ICT事業、環境・エネルギー事業、生活サービス事業、エンタテイメント事業 他
<新潟ビジネス専門学校 概要>
・校長 : 渡辺 敏彦
・所在地 : 新潟県新潟市中央区万代1-2-22
・URL : https://www.nbc.ac.jp/
・設立 : 1979年4月
・学校概要 : データサイエンス学科、オフィスビジネス学科等11学科22コース
<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>
・代表者 : 代表取締役社長 CEO 中村壮秀
・所在地 : 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
・URL : https://www.aainc.co.jp
・設立 : 2005年8月30日
・事業内容 : マーケティングDX支援事業
<アライドアーキテクツ・グループとは>
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材(※1)などによって企業のマーケティングDX(※2)を支援しています。
※1 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。
※2 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
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