テレビCM予算のエリア配分最適化によって、リーチ最大化を実現する 「AREA Optimizer」をリリース
PR TIMES / 2020年7月14日 14時40分
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:檜垣 歩、以下:インテージ)は、テレビCM出稿金額の最適なエリア配分を算出することでテレビCMリーチの最大化を実現する「AREA Optimizer」をリリースしました。
本サービスは、全国82万人(2020年6月1日時点)のテレビ視聴データ「Media Gauge(R) Dynamic Panel(R)*1」をもとに「エリア毎のリーチシミュレーションモデル」を作成し、ターゲットリーチ最大化を目的とした出稿金額のエリア配分の算出が可能になるものです。
[画像1: https://prtimes.jp/i/36691/89/resize/d36691-89-293622-0.png ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/36691/89/resize/d36691-89-229622-1.png ]
昨今、デジタル領域でのデータ活用はめざましい進歩を遂げています。一方で、テレビCMも広告予算が非常に大きく効率化のインパクトも大きいにも関わらず、流通しているデータのサンプルサイズや対応エリアが限定的であり、データを活用した改善の効果も限られていました。特に、CM出稿エリアに対してテレビデータの対応エリアが不足している点は、データ活用の大きな障壁となっていました。
そこで、インテージはCM出稿予算が「エリア→テレビ局→出稿枠」の流れで配分されていくことから、効率化の効果が最も期待できる「エリア」の配分に着目し、本サービスをリリースいたしました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/36691/89/resize/d36691-89-324813-3.png ]
インテージは既に、テレビCMの詳細な結果を確認しボトルネックの把握ができる「全国エリア別CMアクチュアルレポート*2」の提供を開始しておりますが、状況把握に特化した全国エリア別CMアクチュアルレポートと意思決定に特化したAREA Optimizerの提供開始により、テレビCMプランニングの意思決定⇒評価⇒改善を全国で実現することが可能となりました。
今後も弊社は、出稿枠の最適化ソリューションなどのテレビCMプランニング効果向上・最適化に関わるサービスの開発を予定しており、テレビCMプランニングに関わる皆様を支援してまいります。
*1 Media Gauge(R) Dynamic Panel(R)とは、日本全国約200万台(2020年6月1日時点)のスマートテレビ視聴ログ「Media Gauge(R) TV」と、株式会社ドコモ・インサイトマーケティング(以下DIM)が所有するdi-PiNK(R)(DMP)を推計して紐づけ、推定在宅情報や性年代などの属性を利用して人ベースに分解し、指定されたターゲットごとに統計処理を行うことで視聴者データを算出するサービスです。
Media Gauge TVとdi-PiNKの推定紐付けは、インテージがDIMに委託し、DIM内で加工・集計を行っています。DIMは個人情報を保有しない事業者であり、Media Gauge Dynamic Panelデータが個人情報に結び付けられることはありません。
また、Media Gauge Dynamic Panelの提供物は、匿名化・統計化されたレポートとなります。本サービスによって個人の特定につながることはありません。
*2 全国エリア別CMアクチュアルレポートとは、テレビCMの出稿GRP/リーチ率/リーチ人数/フリークエンシーやリーチ効率/ターゲット効率といった指標を全都道府県別・詳細なターゲット別に確認することができるサービスです。
--------------------------------------------------
【株式会社インテージ】 https://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:檜垣 歩)は、「Create Consumer-centric Values ~ お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、さまざまな業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、共に生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション(活用価値を拡張)することで、生活者視点に立ったマーケティングの実現を支援してまいります。
【株式会社ドコモ・インサイトマーケティング】http://www.dcm-im.com/
株式会社ドコモ・インサイトマーケティング(本社:東京都港区、代表取締役社長:三毛 孝彦)は、主にリサーチ事業、コミュニケーションサービス事業およびエリアマーケティング事業を展開し、生活者に密着したモバイルの特性を最大限活用したリサーチやプロモーションを提供しています。ドコモのお客さまのデータ最大約4,100万人(別途同意をいただいた方、2019年12月末時点)の顧客基盤と、インテージの情報活用ノウハウの融合により、圧倒的な規模と品質を備えたサービスを、生活者と企業に提供します。
--------------------------------------------------
【本件に関するお問い合わせ】
■株式会社インテージ Media Gauge Dynamic Panel 問い合わせ窓口
担当:鈴木(すずき)
お問い合わせ先:mgdp-inquiry@intage.co.jp
【報道機関からのお問い合わせ先】
■株式会社インテージ 広報担当:小林(こばやし)/下河原(しもがわら)
TEL:03-5294-6000
サイト「お問い合わせフォーム」 https://www.intage.co.jp/contact/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
この記事に関連するニュース
-
連結子会社 株式会社インテージホールディングスへの株式会社ドコモ・インサイトマーケティング株式の譲渡
PR TIMES / 2024年4月22日 17時15分
-
ビデオリサーチ、テレビCMの取引を支援する「枠ファインダ」クライアントニーズに応じた視聴データのオンライン販売サービスを開始
Digital PR Platform / 2024年4月16日 14時5分
-
商品リニューアルにあわせて新たなキャストを起用したCMがランクイン
PR TIMES / 2024年4月5日 15時45分
-
SIGNATE、生成AIを活用したデータ分析アプリ、DXCopilot Analyticsをリリース。
PR TIMES / 2024年4月4日 14時45分
-
テレビCMの放映枠や素材を組み替え、事業/メディアKPIを最適化「TV AaaS Formation Optimizer」提供開始
PR TIMES / 2024年3月29日 12時45分
ランキング
-
1米ファンドに日本KFC売却=三菱商事、来月にも
時事通信 / 2024年4月26日 20時17分
-
2円安、物価上昇通じて賃金に波及するリスクに警戒感=植田日銀総裁
ロイター / 2024年4月26日 18時5分
-
3突然現場に現れて「良案」を言い出す上司の弊害 「気になったら即座に直したい」欲求への抗い方
東洋経済オンライン / 2024年4月26日 9時0分
-
4円相場が一時1ドル=157円を突破 34年ぶりの円安ドル高水準を更新
日テレNEWS NNN / 2024年4月26日 23時38分
-
5KDDI、ローソンに対するTOB成立…宅配事業の強化や金融事業を展開
読売新聞 / 2024年4月26日 20時9分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください