【共催ウェビナー】SNSマーケティング改革！点の施策で終わらない縦型動画の設計

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インフルエンサーを活用したショートムービーマーケティング事業を行う株式会社TORIHADA（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：若井 映亮）は、近年のトレンドである「縦型動画」をテーマに、数多くのデジタルマーケティング支援を行ってきた株式会社オプトと、入浴剤BARTHのブランディング戦略をはじめとした、クリエイティブPRを手がける株式会社神谷製作所との3社で、「SNSマーケティングが変わる！点の施策で終わらない縦型授業の設計書」と題したオンラインセミナーを2024年4月10日（水）に開催し、縦型動画の新たな指針をお話しいたします。

■ウェビナー概要
現在、日本におけるSNSの利用者数は1億人（※）を超え、SNSのマスメディア化が進んでいるといっても過言ではありません。また、生活者におけるSNSの役割も、情報の共有から情報を収集するツールへと変化しています。さまざまなコンテンツのなかでも、近年トレンドとなっているのが、少ない時間で効率よく情報収集ができる「縦型動画」です。昨今では、購買を決定する上での強力な顧客接点になりつつあります。
企業は、SNSという顧客接点をどのように捉え、マーケティング活動に有効活用できるかが問われています。トレンドの変化の速さに取り残されず、振り回されることのない指針を持つことが大切です。
本セミナーでは、近年のトレンドである「縦型動画」をテーマに、数多くのデジタルマーケティング支援を行ってきたオプトと、入浴剤BARTHのブランディング戦略をはじめとした、クリエイティブPRを手がける神谷製作所、そしてSNSマーケティングのノウハウを駆使して、企業のさまざまな課題を解決してきたTORIHADAの3社が取り組む、縦型動画の新たな指針をお話いたします。
縦型動画を活用した施策を、点の単発施策で終わらせることなく、さまざまな施策を統一したコンセプトにもとづいて実施することで、ユーザーに企業やブランドのイメージを正しく理解いただき、ユーザーと長くつながるためのヒントを紹介いたします。
皆様のご参加を心よりお待ちしております。

※　参照：https://www.hottolink.co.jp/column/20240214_114872/

★こんな方におすすめ
・縦型動画を展開しているが、企業や商材における指針が持てていない
・成果につながる縦型動画と成果につながらない縦型動画の違いや理由がわからない
・商材の認知度向上を目的にSNSを活用しているが、施策が単発化してしまい、口コミやUGCが増えていない
■日時
2024年4月10日（水）12:00～13:00
■参加費
無料
■開催形式
Zoom
■お申込み
以下のURLからお申込みください。
https://optipschannel.opt.ne.jp/events/240410_sns-tiktok-marketing-kamiyaseisakujo-torihada-drmethod?utm_campaign=webinar&utm_source=com&utm_medium=torihada#65d6f64be963b33e14c94425-830f7b1f91b76c014ca875f1
■登壇者紹介
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神谷準一氏
株式会社神谷製作所
代表取締役
1978年東京都本郷生まれ。東京大学農学部卒。 2004年博報堂入社、PR戦略局に配属。2007年より博報堂ケトル。博報堂ケトルでは、PR出身者ならではの広報スキルと広告・デジタルをミックスしたキャンペーンディレクションを行う。 2016年9月神谷製作所設立。

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清水華
株式会社TORIHADA
Market Growth / Agency Division / AccountExecutive
株式会社TORIHADA2022年2月中途入社。CGC(獲得向け動画納品制作)チームで電子書籍やアプリ・金融商材等幅広い分野の商材を担当。現在は総合代理店の営業担当でインフルエンサータイアップ等をメインに扱う。

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秋谷優香氏
株式会社オプト
コミュニケーションデザイン部
2019年 株式会社オプトに新卒入社。ブランド広告の運用コンサルタントとして、動画広告やSNSキャンペーンなどさまざまな施策の運用を担当。その後、2021年よりブランドクリエイティブプランナーとして従事。運用知見を活かし、ブランドプロモーション企画やディレクションを行う。PR視点からの企画設計やSNS企画設計の研究に努めている。

■会社概要
株式会社TORIHADA（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：若井 映亮）はショートムービーマーケティングを行う広告代理店。TikTokを始めとし、YouTubeショートやLINE VOOM・Instagram Reelsなど様々なプラットフォームを取り扱う。TORIHADAは「意思ある個人による新しい経済をつくる」をパーパスに掲げ、クリエイターエコノミー時代に多様化するビジネスに対応するべく活動する法人・個人を支援している。また、同社子会社であるPPP STUDIO株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：卯木 研也）ではショートムービープラットフォームで活躍するクリエイターのサポートやマネジメント事業を展開する事務所。所属クリエイターの総フォロワー数は2.5億人以上。

・会社HP
株式会社TORIHADA
PPP STUDIO株式会社・自社メディア
TORIHADA POST
CREATORS POST・クリエイター活動まとめサービス「FANME（ファンミー）」

・採用サイト
https://www.torihada.co.jp/recruit/

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