日本のデジタル屋外広告プラットフォーム「GENIEE DOOH」動画配信プラットフォーム「SpotX」と連携を開始

PR TIMES / 2021年7月12日 16時15分

株式会社ジーニー（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：工藤智昭、以下ジーニー）が日本で開発・運営するデジタル屋外広告（DOOH: Digital Out of Home）プラットフォーム「GENIEE DOOH」は、SpotX Japan合同会社（本社：東京、カントリーマネージャー：原田健、以下 SpotX,Inc）が運営する動画広告配信プラットフォーム「SpotX」と新たに連携を開始しました。

[画像1: https://prtimes.jp/i/10742/175/resize/d10742-175-2afbdb33f63a058a4b2e-0.png ]

■背景と目的
ジーニーは2010年の創業以来、日本最大級のSSPを開発・運営しています。国内外合わせて2万社以上のメディアに広告配信の最適化ソリューションを提供してきました。この技術を活かしてOOHプラットフォーム「GENIEE DOOH」を開発し、OEMでの提供を含む多くのOOH媒体のデジタル化をリードし、インプレッションベースで利用できるプログラマティック広告枠の販売や収益最大化を支援しています。

このたび、代理店および媒体社の収益増大とさらなる広告マネタイズを目的とし、SpotX,Incが提供する世界中のテレビとデジタル動画を統合する動画広告配信プラットフォーム「SpotX」との連携を開始します。この連携により広告配信の強化、「SpotX」からのDOOH広告枠買い付けが可能になります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/10742/175/resize/d10742-175-7a7e6f58992799bc5196-1.jpg ]

■SpotXについて
「SpotX」は、動画コンテンツ内で再生されるインストリーム動画広告枠の配信プラットフォームとして、視認性及び再生率の高いプレミアムな広告枠を様々なデバイスを通じて提供しています。

■DOOHについて
デジタル屋外広告「Digital Out of Home」の略称。交通広告、OOHおよび店舗等に設置されたデジタルサイネージを活用した広告媒体。屋外広告OOH（Out of Home）は家庭以外の場所で接触する広告媒体の総称。これからも「GENIEE DOOH」は、OOH市場の活性化に貢献し、新たな価値創造に努めてまいります。

■ジーニーについて
ジーニーは、「テクノロジーで新しい価値を創造し、クライアントの成功を共に創る」というミッションのもと、企業の収益拡大・生産性向上など様々な課題解決につながるソリューションを開発・提供するマーケティングテクノロジーカンパニーです。

＜会社概要＞
代表者：代表取締役社長工藤智昭
本社：東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー5/6 階
設立：2010年4月
資本金：1,549百万円（連結、2021年3月末現在）
従業員数：307名（連結、2021年3月末現在）
海外拠点：シンガポール、ベトナム、インドネシア、タイ
事業内容：広告プラットフォーム事業、マーケティングSaaS事業、海外事業
U R L：https://geniee.co.jp/

■SpotX,Inc.について
Magniteの傘下であるSpotX,Incは、世界のデジタル動画とテレビの未来を作る動画広告プラットフォーム業界をリードします。SpotXのソリューションにて、メディアへあらゆるデバイス上やストリーミング配信コンテンツからの収益化を実現するとともに、広告主へはブランドセーフかつプレミアムなダイレクトアクセスを提供します。動画広告に特化したクラス最高技術を持つ、信頼性高くプライバシーに配慮したソリューションは、ABS-CBN、A+E Networks、Astro、Channel Nine、Crackle Plus、The CW Network、CCI、Discovery、Fox Corporation、fuboTV、GMA、LG、LiTV、Mediacorp、Microsoft、MX Player、Newsy、POPs、Pluto TV、Roku、Samsung、Sling TV、TVB、Vidio、Viettel、Viu、Vudu、WeTVなど、世界最大級のメディア企業に採用されています。
米国では、ほぼすべてのOTT大手事業者と提携しており、広告に対応しているコネクテッドTVの視聴者の5人中4人、トータル7,000万世帯にリーチしています。米国、ヨーロッパ、中東、アフリカおよびアジア太平洋地域にて事業展開しています。詳しくは www.spotx.tv をご覧ください。

企業プレスリリース詳細へ
 PR TIMESトップへ