訪日外国人誘致に携わる方を対象としたメディア「インバウンドNOW」本日公開!
PR TIMES / 2018年4月16日 18時1分
全日空商事株式会社(以下、全日空商事)と、株式会社エスキュービズム(以下、エスキュービズム)は、訪日外国人誘致に携わる方(地方自治体やDMO※及び企業などのインバウンド担当者)を対象としたメディア「インバウンド NOW」(https://inboundnow.jp/media/)を本日4月16日に公開いたしました。
全日空商事株式会社(以下、全日空商事)と、株式会社エスキュービズム(以下、エスキュービズム)は、訪日外国人誘致に携わる方(地方自治体やDMO※及び企業などのインバウンド担当者)を対象としたメディア「インバウンド NOW」(https://inboundnow.jp/media/)を本日4月16日に公開いたしました。全日空商事株式会社(以下、全日空商事)と、株式会社エスキュービズム(以下、エスキュービズム)は、訪日外国人誘致に携わる方(地方自治体やDMO※及び企業などのインバウンド担当者)を対象としたメディア「インバウンド NOW」(https://inboundnow.jp/media/)を本日4月1日に公開いたしました。
<『インバウンドNOW』サイトイメージ>
[画像1: https://prtimes.jp/i/1538/187/resize/d1538-187-858347-0.jpg ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/1538/187/resize/d1538-187-519322-4.jpg ]
■「インバウンド・地域創生プロジェクト」と「インバウンドNOW」の位置づけ
2017年9月から始動している「インバウンド・地域創生プロジェクト」(http://s-cubism.jp/pressinfo/press/20170821_1.html)では、地方自治体等に向けたトータルソリューション提供を行っております。
その活動を進める中で、訪日外国人誘致の担当者から、訪日外国人の誘致の方法やおもてなしについて、より実用的な生の情報を提供してほしいとの依頼が多くあり、今回新たにメディアによる情報提供というソリューションを開発いたしました。
インバウンド・地域創生プロジェクトとして、ANAグループである全日空商事が持つネットワークやインバウンドビジネスで培ってきたノウハウとエスキュービズムの持つテクロノジーによって、訪日外国人対応に関する様々な課題を解決していきたいと考えています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/1538/187/resize/d1538-187-185459-3.jpg ]
■メディア概要
メディア名:「インバウンドNOW」
URL:https://inboundnow.jp/media/
開設日:2018年4月16日(月)
対象:訪日外国人誘致に携わる方(地方自治体やDMO※及び企業などのインバウンド担当者)
内容:訪日外国人に関する最新のニュースや対策、国内外の外国人の動向調査・考察、ANAグループのインバウンド事例やインタビュー記事等。
※DMO(Destination Management Organization)とは、当該地域の観光資源に精通し、地域と連携しながら観光地域づくりを行う法人のこと
【会社概要】
社 名 : 全日空商事株式会社
代表者 : 代表取締役社長 西村 健 (にしむら けん)
所在地 : 東京都港区東新橋1-5-2 汐留シティセンター
設 立 : 1970 年10 月15 日
資本金 : 10 億円
事業内容: 航空機部品の調達、航空機の輸出入・リース・売却、機内サービス・販売用物品の企画・調達、および全国空港売店「ANA FESTA」の運営などの航空附帯事業のほか、紙・パルプや食品の輸入販売、半導体・電子部品の輸出入、広告代理業、インターネットショッピングサイト「A-style」の運営など。
社 名 : 株式会社エスキュービズム
代表者 : 代表取締役社長 薮崎 敬祐(やぶさき たかひろ)
所在地 : 東京都港区芝公園2-4-1 芝パークビル A館 4階
設 立 : 2006年5月11日
資本金 : 176,325 千円 (資本準備金を含む)
事業内容: システムインテグレーション、EC・POSなどのソフトウエア販売、サービス開発、IoT 製品の開発及び販売等
<営業に関するお問い合わせ>
■全日空商事株式会社 担当:地域創生チーム
Mail: ml_notice_li-inbound@anatc.com
■株式会社エスキュービズム
TEL:03-6430-6732 / Mail:sales.marke@s-cubism.jp
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