2020年 オリコン顧客満足度(R)調査「火災保険」で総合1位

～ 4つの評価項目別でも、すべて1位を獲得 ～



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ソニー損害保険株式会社（代表取締役社長：丹羽 淳雄、本社：東京都大田区、以下「ソニー損保」）は、株式会社oricon ME（代表取締役社長：小池恒、以下「オリコン」）が実施した「2020年 オリコン顧客満足度(R)調査 『火災保険』」において、総合1位に選ばれましたのでお知らせします。


オリコン顧客満足度(R)調査は、火災保険を取扱う保険会社12社について、火災保険に加入された方を対象にオリコンが実施した調査です。当社は総合評価だけではなく、すべての評価項目（「加入手続き」「商品内容」「保険料」「サービス体制」の4つ）において1位となりました。

今回1位の評価をいただいたソニー損保の新ネット火災保険は、2018年10月に販売を開始したインターネット専用の商品です。インターネットならではの低廉な保険料、ニーズに応じて補償を選択していただけるなどの利便性、「地震上乗せ特約」など充実した補償を提供するとともに、サポート体制の充実も図っています。

当社では、「お客さま本位の業務運営方針」を定め、お客様にとって快適かつ価値を感じていただける高品質な商品・サービスの提供に努めています。営業開始当初から販売している自動車保険についても各種の満足度調査において高い評価をいただいておりますが、自動車保険・火災保険を含むすべての商品において、お客様に安心してソニー損保を選んでいただけるよう、引続き、商品・サービスのさらなる充実と向上を目指し取組みを進めます。

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「2020年 オリコン顧客満足度(R)調査 火災保険」
●調査方法 ：インターネット調査
●調査期間 ：2019年10月10日～10月16日
●調査回答者数：2,877人
●調査対象 ：過去3年以内に火災保険に加入したことがあり、かつ、火災保険へ加入する際に選定に関与した、25歳以上の人（賃貸居住者は除く）
●評価項目 ：4項目（加入手続き／商品内容／保険料／サービス体制）
※ 詳細は、オリコンの公表資料（https://life.oricon.co.jp/information/267/）をご参照ください。
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【ご参考】ソニー損保の新ネット火災保険の主な特長
■ 充実した補償
火災だけではなく、台風や豪雨などによる水災、強風、落雷、雹（ひょう）、大雪などの自然災害による損害を幅広く補償することに加え、盗難や日常生活における賠償事故にも備えることが可能です。

■ インターネット専用商品ならではの低廉な保険料
インターネット専用商品とし、事務コスト削減による低廉な保険料を実現しました。

■ 必要な補償に絞って選択することで、さらに保険料の節約が可能
「火災、落雷、破裂・爆発」による損害に対する補償を必須としているほかは、自由に補償を選択(*1)することができます。お客様のニーズに合わせて補償を組合せることで、パッケージ化された火災保険に比べ、保険料の節約が可能です。

■ 「地震上乗せ特約」（*2）のセットが可能＜ダイレクト保険会社で国内初＞(*3)
制度上、地震保険は保険金額を火災保険金額の50%までしか設定できませんが(*4)、「地震上乗せ特約」をセットすれば、地震による損害の補償額を最大100％（火災保険と同額）に拡大することが可能です。
ダイレクト保険会社で「地震上乗せ特約」をセットできるようにしたのは、国内では当社が初めてです。

■ インターネット手続き1回で契約締結完了＜火災保険では国内初＞(*3)(*5)
24時間いつでも、インターネットで見積り・申込みが可能なことに加え、火災保険では国内初で、1回のインターネットでの手続きのみで契約締結まで完了できるようにしました。

■ 電話やメールで契約手続をサポート
お客様に安心してご契約いただけるよう、電話やメールでご相談やお問合せにお応えしています。(*6)

■ 24時間年中無休の事故受付
24時間年中無休で、火災などの損害のご連絡を受付けています。

■ 「住まいの緊急かけつけサービス」の提供
契約対象となる住居での、水漏れや給排水管の詰まり、カギの紛失・盗難などのトラブル時に、専門スタッフが住居までかけつけて応急処置を行うサービスで、24時間年中無休でご依頼を受付けます。(*7)


(*1) お客様が自由に選択できる補償は、「風災、雹災、雪災」「水災」「水濡れ、外部からの物体の衝突など」「盗難」「地震保険」「地震上乗せ特約」「類焼損害・失火見舞特約」「個人賠償特約」「臨時費用特約」です。
(*2) 「地震上乗せ特約」は地震保険で支払われる保険金と同額が上乗せで支払われる特約で、支払対象は全損および大半損・小半損となり一部損は支払対象外です。
(*3) 国内初であることは、当商品販売開始当時（2018年10月1日時点）のソニー損保の調査によります。
(*4) 地震保険の保険金額は、建物・家財ごとに、火災保険の保険金額の30％～50％の範囲内で設定します。（他の地震保険契約と合算して、建物5,000万円、家財1,000万円が限度） なお、「地震上乗せ特約」は地震保険の保険金額を火災保険金額の50%に設定した場合に限り付帯可能です。
(*5) 申込手続に必要な登記簿謄本などの確認書類のご提出は、ウェブサイトへのアップロードか、郵送のいずれかを選択することができます。なお、契約条件によっては申込前に当社で資料を確認する必要があるため、インターネットでの手続き1回のみで契約締結が完了しない場合があります。
(*6) 契約の見積り・申込みの手続きはウェブサイトでのみ受付けており、電話やメールでは受付けていません。
(*7) 同サービスは当社の提携会社より提供するもので、30分程度の軽作業を対象とするなど、所定の条件があります。

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