【LINEリサーチ】学齢があがるほど「お小遣いを渡す」割合は増加、中学生以上の渡し方では「現金」が７割前後

LINEリサーチ、未成年の子どもを持つ親を対象に、子どものお小遣いに関する調査を実施

LINEヤフー株式会社（以下、LINEヤフー）では、同社が保有する約650万人以上の国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤とした、スマートフォン専用のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」を運営しています。

このたびLINEリサーチでは、未成年（17歳以下）の子どもを持つ親を対象に、子どもにお小遣いを渡しているかどうか、また、お小遣いを渡す方法について調査しましたので、その結果をお知らせします。



※調査結果の詳細はLINEリサーチの調査メディア「リサーチノート」でご覧いただけます。
　https://lin.ee/V0b2pgb/bvbv/pr
※本リリース内のグラフ画像につきましては、「プレスリリース素材ダウンロード」より、ご確認ください。

■何らかの方法で「お小遣いを渡している」人は約5割
未成年（17歳以下）の子どもがいると回答した18歳以上の男女を対象に、子どもにお小遣いを渡しているかどうか、また渡している方には、渡す方法としてあてはまるものを聞きました。
※未成年のお子様が2人以上いる方は、いちばん年齢が上のお子様について回答いただきました（今一緒に住んでいないお子様も含む）

全体では、「お小遣いは渡していない」という人は4割台後半でした。一方で、何らかの方法で「お小遣いを渡している」という人は約5割となりました。

また、お小遣いの渡し方として「現金」がもっとも高く4割台後半でした。次いで割合は少ないものの「QRコード決済」「交通系・ショッピング系電子マネー」「カード（プリペイドカードやクレジットカードなど）」が1割未満で続きました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/129774/359/resize/d129774-359-825d283cee2b225d2c20-0.png ]

■学齢が上がるほど「お小遣いを渡す」割合が増加、【中学生】【高校生・高専生】では「現金」が7割前後と高め

子どもへのお小遣いの渡し方を子どもの学齢別にみてみます。
子どもに「お小遣いは渡していない」という親は、子どもの学齢が低くなるにつれて割合が高くなりました。【未就学児】では8割台後半、【中学生】【高校生・高専生】は2割台という結果でした。

一方で、お小遣いを渡している割合は、子どもの学齢が上がるにつれて高くなりました。 何らかの方法でお小遣いを渡している割合が過半数を超える学齢（小学5年生以上）での傾向をみると、「現金」で渡している親は、【小学5～6年生】で5割、【中学生】【高校生・高専生】では7割前後となっています。

そのほか、割合は低いものの「QRコード決済」は【高校生・高専生】では1割台半ばでした。「交通系・ショッピング系電子マネー」はどの学齢でも1割未満でした。また、カード（プリペイドカードやクレジットカードなど）は、未成年の子どもにお小遣いを渡す方法としてはほとんど利用されていないことがわかります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/129774/359/resize/d129774-359-d78023dc65d4e3b2987d-0.png ]


・関連情報：マネー・決済系サービスの利用状況（2023年）
https://lineresearch-platform.blog.jp/archives/44276980.html


【調査について】
LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査
調査対象：日本全国の男女
実施時期：2023年12月13日～12月15日
有効回収数：661,260サンプル
集計対象：有効回収数の中からランダム抽出した男女15-69歳のうち、未成年（17歳以下）の子どもを持つ18歳以上の男女13,649サンプル
※性別年代構成比を市場にあわせてウェイトバック
※表/グラフ中の数字は小数第一位または第二位を四捨五入しているため、合計しても100％にならなかったり、同じパーセンテージでも見え方が異なったりする場合があります

【「LINEリサーチ」について】
「LINEリサーチ」は、企業における事業開発・マーケティング活動の最大化を目的にした、スマートフォン時代のリサーチプラットフォームです。約650万人以上のアクティブモニターのうち10～29歳が50%を占め※、学生や若年向けの出現率の低い調査も実施可能です。また、従来型の調査パネルと異なり、リサーチ興味度の薄い層にもコンタクトが可能なため、より一般的な意見を収集できます。LINEのプッシュ通知で配信するため、ユーザーがリアルタイムで回答しやすいだけでなく、スマートフォン上で回答しやすい画面設計を行っていることで、効果的に調査を実施することが可能です。
※2023年1月時点
「LINEリサーチ」公式サイト：https://www.lycbiz.com/jp/service/line-research/


「LINEリサーチ」では、過去に実施した調査結果の無料レポートを提供しています。ご希望の方は以下URLをご覧ください。
調査レポート・資料請求フォーム：https://biz.line-research.line.me/pr_dl

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