ジール、DNP情報システムが推進するIT基盤のモダナイゼーションに不可欠となるオブザーバビリティの導入を支援

アバントグループで、デジタルトランスフォーメーション（以下「DX」）推進事業を展開する株式会社ジール（本社：東京都品川区、代表取締役社長：沼田 善之、以下「ジール」）は、株式会社DNP情報システム（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮本 和幸、以下「DNP情報システム」）が推進するIT基盤のモダナイゼーションに不可欠となるオブザーバビリティにおいて、コンサルティングから、ソリューション選定とPoC実施による比較検討、そして本番稼働に向けた初期設計および導入サポートまでを支援しました。また、本導入事例を公開しました。

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DNP情報システムにおける導入事例詳細
https://www.zdh.co.jp/customer/dnp-johosystem/


＜背景と課題＞
社内システムのモダナイゼーション推進とともに、オブザーバビリティの導入に踏み出す
DNP情報システムは、大日本印刷株式会社（以下、DNP）の情報システム部門から1998年に分社化し、DNPグループの情報システム専門会社としてグループ各社にITサービスを提供し、ITの側面からDNPグループの業務や事業展開をサポートしています。
近年では、DNPグループにおいても喫緊の課題であるDXを加速させるため、IT基盤の変革に積極的に取り組んでおり、その柱の1つにIT基盤のモダナイゼーションを据えています。その目的は、クラウドネイティブ技術との連携による変化に即応可能なIT基盤の実現、そして、新技術を積極的に活用した「攻めのIT」へと情報システム部門のマインドセットを変革していくことでした。
IT基盤のモダナイゼーションに向け、2021年より既存システムの本格的なクラウド化に着手。オンプレミスの基盤上に構築されてきた100業務以上にもなる基幹系・情報系システムのクラウドリフトを推進しました。

そして、さらなる取り組みとして見据えているのが、アーキテクチャの抜本的な変革を含めたクラウドシフトです。コンテナ化や自動化によるサービス開発基盤のモダナイゼーション、クラウドネイティブ技術を活用したアプリケーション開発へとモダナイズを図ることで、ビジネス環境の変化に柔軟に対応できるシステムの実現を目指しています。また、モダナイゼーション推進にあたっては「デベロッパーズエクスペリエンスの向上」を方針と定め、CI/CDでの自動化などにより開発者体験を改善することで開発業務に余裕をもたらし、よりビジネスに貢献するアプリケーション開発に注力できるような環境づくりも目指しています。
そうしたモダナイゼーションを進めていくにあたり、導入を決定したのが オブザーバビリティ（※）でした。現状のクラウドシステム運用において増大する運用監視や障害発生時における課題の解消、およびモダナイゼーションの進展に伴うシステム運用の複雑化への対処、さらには、アプリケーション開発の品質向上も期待できることが理由でした。

＜ジール採用のポイント＞
「Dynatrace」に対する高度な知見と技術力を評価し、導入パートナーとしてジールを選択
オブザーバビリティの導入パートナーにはジールが選ばれ、実運用を見据えたコンサルティングから、ソリューションの選定とPoCの実施による比較検討、そして本番稼働に向けた初期設計および導入サポートまでを支援しました。ジールの支援のもと、DNP情報システムは複数のオブザーバビリティソリューションの比較検討に着手し、PoCによる実検証と評価を実施した結果、最終的にオブザーバビリティプラットフォームの「Dynatrace」を選定しました。
オブザーバビリティ導入パートナーにジールを選定した理由について、サービス事業者出身のエンジニアが多数在籍しており、複数のソリューションに対応可能なエンジニア力があること、そして、多くの導入実績と高度な専門知識に基づくコンサルティングや提案力をご評価いただきました。

＜導入効果と今後の展望＞
Dynatraceの活用で障害対応を迅速化
SREチームの主導によりオブザーバビリティの社内利用を推進
ジールの伴走支援によりオブザーバビリティの活用に踏み出したDNP情報システム。その前哨として、まずはクラウドリフトした既存のシステム環境を対象にDynatraceによる監視を開始し、既に効果を享受できているといいます。その最たるものが、データ収集に伴う負荷の削減、および障害対応の迅速化です。これまでは監視ツールを用いてサーバーのメトリックやログを収集し、さらにExcelで再集計し原因の追究や分析を行っていましたが、現在では必要なデータがDynatraceに統合されており、すぐに可視化・取得できるため、問題解決のための時間が大幅に短縮されました。
今後はインフラについても稼働状況の可視化を展開し、オブザーバビリティインフラの運用効率化、ひいてはインフラチームの生産性向上に活用を進めていく計画です。また、多彩な可観測性の推進により、アプリケーションの品質向上にも取り組み、より高品質なシステム開発が行える環境づくりを推進していきます。
さらに、Dynatraceによるオブザーバビリティの浸透を図るためのSRE（サイト信頼性エンジニアリング）検討チームを発足。今後はこのチームが主導し社内にオブザーバビリティの有用性を広め、その活用の拡大を進めていく考えです。

DNP情報システムにおける導入事例詳細は以下URLをご参照ください。
https://www.zdh.co.jp/customer/dnp-johosystem/

※）オブザーバビリティ：可観測性。システムに何か異常が起きた際に、単に通知するだけでなく、「どこで何が起こったのか」「なぜ起こったのか」を把握するための仕組み。膨大なデータからシステム内部の状態を可視化して障害原因を特定することにより、予期せぬ問題に対応したり、問題の発生を未然に防いだりすることを可能にする。

今後もジールは、データ活用領域における30年以上の実績と知見を生かし、企業のDX実現を伴走するパートナーとしてお客様の企業価値向上に貢献するとともに、すべての人々がデータを活用でき、そのデータから恩恵を受けられる社会の実現を目指してまいります。


【株式会社ジールについて】
株式会社ジールは、DX構想策定のコンサルティングやデータ基盤構築、AIを主軸としたデータ高度利用支援や内製化の伴走型支援など、プロジェクトの全工程にわたって、最先端のテクノロジーと専門性による一気通貫のサービスを提供し、企業のデジタルトランスフォーメーションやデータドリブン経営の推進を支援しています。自社製品として、クラウド型データ分析基盤「ZEUSCloud」、DX人材育成を支援する「ZEAL DX-Learning Room」、オープンデータ活用サービス「ＣＯ-ＯＤＥ」、AI系SaaS「STORYAI」なども展開しています。東証プライム市場上場の株式会社アバントグループの 100%子会社です。

社 名：株式会社ジール
設 立： 2012 年 7 月
代表者：代表取締役社長 沼田 善之
URL： https://www.zdh.co.jp/
主要業務：ビジネスソリューションパッケージの開発・ライセンス販売・コンサルティングサービス・サポートサービス など
本社所在地：東京都品川区上大崎 2 丁目 13 番 17 号 目黒東急ビル 6 階
大阪支社：大阪府大阪市中央区伏見町二丁目 1 番 1 号 三井住友銀行高麗橋ビル 7F
札幌オフィス：札幌市中央区北5条西11丁目15-4


【アバントグループについて】
株式会社アバントグループ（本社：東京都港区、代表取締役社長：森川 徹治、東証プライム市場上場、証券コード：3836）を持株会社として展開するアバントグループは、「企業価値向上に役立つソフトウエア会社になる」とのマテリアリティの実現に向けて、2022年10月１日に新たなガバナンス体制とグループ体制でスタートしました。
アバントグループでは、財務情報・非財務情報を問わず様々な情報に基づき、お客様が適時・適切な経営判断を行い、経営改革を推進するためのソフトウエア開発・販売・保守や、ソフトウエアベースのコンサルティング・BPOサービスをご提供し、「経営のDX」に貢献してまいります。
株式会社アバントグループURL：https://www.avantgroup.com/ja/index.html

主要なグループ事業子会社（いずれも100％所有）は以下の通りです。

＜アバントグループ＞
○株式会社アバント：https://www.avantcorp.com/
○株式会社インターネットディスクロージャー ：https://internet-disclosure.com/
○株式会社ジール：https://www.zdh.co.jp/
○株式会社ディーバ：https://www.diva.co.jp/


※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。
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