1. トップ
  2. 新着ニュース
  3. 経済
  4. プレスリリース

カヤック、カルチュア・エクスペリエンス株式会社とTSUTAYAでのTonamel導入に関する包括契約を締結

PR TIMES / 2024年3月21日 14時45分

TSUTAYAでのトレーディングカードゲーム大会運営の効率化、ユーザー体験向上に協力



株式会社カヤック(本社:神奈川県鎌倉市、代表取締役CEO:柳澤大輔、東証グロース:3904、以下「カヤック」)は、カルチュア・エクスペリエンス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:鎌浦 慎一郎、以下「CX」)の加盟店である日本全国のTSUTAYA店舗に対し、カヤックが運営する大会主催・運営プラットフォームTonamelの導入に関する包括契約を締結しましたので、お知らせいたします。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/14685/717/14685-717-414a16cf30d4156a7e665e737cb67eab-1280x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

◼︎ 包括契約の背景:Tonamelでのトレカゲーム大会数は2021年から約10倍増、TSUTAYAはトレカゲーム大会運営など体験提供に軸
カヤックは、2017年に主催者の力となる世界的なトーナメントプラットフォームをつくることを目指し大会主催・運営プラットフォームTonamelを公開しました。2020年2月に大会参加者数が累計10万人突破し、現在、利用者が累計320万人を超えるまで成長しています。ここ数年にわたりカードゲーム・トレーディングカード(以下、トレカ)市場の拡大は著しく、日本玩具協会が2023年6月に発表した調査(※)によると、市場規模は前年度比32.2%増で2349億円市場になっています。Tonamelでも、トレカ対戦ゲーム大会の主催者および参加者は著しく増えており、前年比で参加者数、大会開催数共に約3倍まで伸び、2021年と比較すると大会開催数は約10倍増となりました(※表1参照)。
一方、CXは「好きが、生きる。」をコーポレートスローガンに、TSUTAYAを「地域に交流を生む新しい時代の体験型書店」へと進化させようしています。中でも、人気のあるトレカの販売に加えて、対戦ゲーム大会の運営にも力を入れ、地域コミュニティとの交流を促進しています。2022年4月時点で100店に達した対戦席のあるトレカ店舗を24年3月末までに178店舗、25年度中(26年3月末まで)に300店にまで増やす目標も発表しました。
こうした背景から両社は協働し、トレカ対戦ゲーム大会の運営をするTSUTAYA加盟店に対し、Tonamelの導入を促す包括契約を締結しました。Tonamelを利用することで、これまで紙などアナログで運営されていた受付などが電子化され、お客さまの待ち時間の軽減や店舗の対戦ゲーム大会運営の効率化が可能となります。

※出所:2022年度国内玩具市場規模データ(日本玩具協会)https://www.toys.or.jp/toukei_siryou_data.html

※表1.
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/14685/717/14685-717-eb84df8278e8faed689e8ae80fb92310-1280x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
出典:Tonamelを使ったトレーディングカードゲーム大会数の推移(株式会社カヤック) 
■ 「Tonamel」とは
「主催者の力になる」をコンセプトに、誰でも簡単に大会を開催できる大会主催・運用ツールです。参加者の募集ページ作成からトーナメント表の進行管理、結果発表まで一気通貫で大会を円滑に管理することができます。シングル・ダブルエリミネーションの他、スイスドロー、総当たり、フリーフォーオールの方式での大会運営が可能。日本語、英語、韓国語、台湾華語、タイ語、インドネシア語、タガログ語に対応し、国内外の様々な大会で活用されています。また大会規模などの条件に応じて賞品の提供を大会主催者および大会参加者向けにする「認定大会支援」も行っています。「Tonamel」URL:https://tonamel.com
株式会社カヤック
https://www.kayac.com/
既成概念にとらわれない発想力・企画力、形にしていく技術力を強みに、ゲームアプリや広告・Webサイト制作を始め、コミュニティ通貨、移住・関係人口促進など最新テクノロジーとアイデアを掛け合わせた新しい体験をユーザーに提供しています。社員の9割がデザイナーやプログラマーなどのクリエイター人材で「つくる人を増やす」を経営理念に多様性を生かしたユニークな人事制度や経営を行なっています。

設立 2005年1月21日
代表者 代表取締役 柳澤大輔 貝畑政徳 久場智喜
所在地 神奈川県鎌倉市御成町11-8
事業内容 日本的面白コンテンツ事業

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

デイリー: 参加する
ウィークリー: 参加する
マンスリー: 参加する
10秒滞在

記事にリアクションする

次の記事を探す

エラーが発生しました

ページを再読み込みして
ください