“フランスのワークマン”が全店舗閉店。CMOが語る「日本ではミスマッチだった」戦略とは――大反響トップ10

「今年から実店舗ではなく直営ECをメインにしたことで大きく変わった部分は、サイト内に載せた25もの動画で商品イメージを紹介しているところです。例えばテントなら組み立てる方法を、ロードバイクなら実際に乗って走っている様子を動画で伝えています。

　また、ECサイトにはチャットで質問ができたりメールで問い合わせができたりする案内も載せるなど、消費者の疑問に寄り添える窓口も用意しています」

◆日本人は要求レベルが高い

　日本支社は2023年から卸販売と直営ECを主戦場にしており、スタッフの人数は実店舗を運営していたときの120人から34人まで減らし、少数先鋭の体制に変更した。今後も、日本で実店舗を展開する予定はなく、直営ECでの販売を主力に売り上げ拡大を狙う。

「日本への再進出は利益を伸ばし、市場を広げるのが大きな目的ですが、それ以外にもさまざまな恩恵があります。というのも、日本人は他国の人たちに比べて『いいものがほしい』という思考が強い印象です。

　つまり、私たちスポーツメーカーに対しても要求レベルが高い。 一方で、日本人の鋭い目線は商品開発をする際の重要な意見にもなります。私はスタッフによく『日本人のニーズに答えられたら、他国のニーズにも応えられる』と話しています」

　デカトロンは日本の消費者とともに、再びこの地で商機を見出せるのか。

＜TEXT／橋本岬＞

【橋本 岬】
IT企業の広報兼フリーライター。元レースクイーン。よく書くテーマはキャリアや女性の働き方など。好きなお酒はレモンサワーです