ケインズが描いた平和／戦争と経済のしくみ 二度の世界大戦を経て築かれた国際経済の基盤

ケインズは平和／戦争と経済の関係をいかに描いたのでしょうか（写真：freeangle／PIXTA）

戦争の時代に足を踏み入れた今、国際経済の未来をどのように考えるべきなのか。

1919年、第一次世界大戦終戦直後に同様の問題に立ち向かった人物が、20世紀最高の経済学者とも称されるジョン・メイナード・ケインズである。

彼の国際経済観を描いた『平和の経済的帰結』（1919）は、二度の大戦の戦後処理と現代まで続く国際経済の枠組みの発端となった書であり、これからの世界秩序を考える、最良のバイブルとも言える。

本記事では、『新訳　平和の経済的帰結』を翻訳した山形浩生氏による「訳者解説」を一部抜粋・編集して、現代の国際経済の枠組みがいかなる思想のもと築かれたかを解説する。

戦勝国と敗戦国の相互依存

ケインズは経済学者だが、官僚でもある。そしてその官僚時代に、第一次世界大戦のパリ講和会議にイギリス代表団の一員として参加し、そこでの議論の方向性および最終的にまとまりそうなヴェルサイユ条約のあまりのひどさに絶望し、辞表をたたきつけて、即座に本書を書き上げた。そしてそれがベストセラーとなり、ケインズの世間的な知名度をいちやく押し上げた。

本書におけるケインズの基本的な立場は、とにかくヨーロッパの復興を何よりも優先しなくてはならない、ということだ。そして戦争前のヨーロッパは、人口、生産、消費、すべてがドイツ中心となっていた。そしてそれを支えるために貿易が必須となり、そのための輸送手段もドイツが中心だ。それを使ってアメリカとロシア（および各地の植民地）から食糧を輸入することで、人口増も支えられていた。

重要なのは、このグローバル化した経済社会の相互依存についての視点だ。この世界構造は、各国がほぼ閉じた独立経済となっていた、それ以前の状況とはまったく違っている。以前は、相手を完全に別の存在として、分捕れるだけ分捕ればよかった。それが少なくとも戦勝国にとっては最も利益となった。

だがもうそういう感覚でやっていてはいけない。ドイツをつぶせば、自分にとっての資源供給国でもあり、工業製品の供給国でもあり、そして最大の市場でもあった経済が消え、自分の首を絞める結果になる。だから戦後処理──賠償およびその後の仕組み構築──を考えるにあたっても、こうした経済全体の仕組みの変化を踏まえた対応が必須となる。

ナチス台頭と第二次世界大戦を予見

本書は当時のベストセラーとなった。中身の評価よりは、たぶん政府および条約交渉の代表団のトップ高官が、まさにほぼ現在進行形の会議の内幕をぶちまけた内部告発書、内幕暴露本として受け取られたのだろうという邪推は成り立つ。