冷ややか目線と期待､｢ソニー･ホンダ｣が貫く我流 1年の取り組みで見えた実験場としてのクルマ

この1年、筆者は複数回にわたってソニー・ホンダモビリティの川西泉社長への取材を積み重ねてきた。その中でも一貫していた川西社長のメッセージとは？（筆者撮影）

2022年10月に始動したソニー・ホンダモビリティ（SHM）。共同作業が始まって3カ月足らずのCES 2023では、同社の手がけるEV（電気自動車）のブランド名が”AFEELA（アフィーラ）”と発表され、短期間ながらも試作モデルまで展示されていた。

【写真で見る】CES 2024では、AFEELAの運転をシミュレーションできるコーナーも設けられた

あれから1年。CES 2024では、新たな試作がお披露目された。突貫工事でデザインされていた車体は細部に有機的な表情が加えられ、真っ白なTシャツとストレートのブルーデニムにも例えられるようなシンプルな外観コンセプトは変わらないものの、より量産品を意識した仕様になってきた。

試作モデルとしても第2世代に入ったAFEELAは、この1年で何が変わったのか。そこから見えてきたのは、多くの一般的な自動車メーカーとは異なる角度から、EVの付加価値を創造しようとしていることだ。

集まる期待と冷ややかな目線の両極

SHMが誕生する前、ソニーが単独でコンセプトカー「Vision-S」を開発していたころは、当時業績が急回復していたソニーがどんな新しい提案をしてくるのかと、その自由な発想に熱視線が集まった。

「自動車がネットにつながり、電動、自動化が進むことでスマホ的になっていく」といったビジョンに加えて、機械的価値からコンピュータソフトウェアによる価値で定義するクルマ（Software Defined Vehicle：SDV）へと変化させるイノベーションに対する期待は大きかった。

”iPhoneのようなクルマ”と言われるテスラのように、常識にとらわれない新しいクルマを生み出してくれる期待感が、ソニーの自動車への取り組みにもあったのだ。

これは現在も大きくは変わらない。ソニーとホンダはともに、そのジャンルの寵児として業界を刷新してきた。両社が組むことにより、”これまでの自動車メーカーにはない”価値を生み出し、常識を打ち破る何かをしてくれるという期待は今なお大きい。

一方で冷ややかな目線があるのも、これまた事実だ。

ホンダのノウハウや自動車部品調達能力、自動車の販売、メンテナンス網などを活用できるとはいえ、各国ごとの法規制もある中、周囲の想像を超えるようなクルマが本当に作れるのか？

いや、作れたとしても”売れるクルマ”になるのか？　新たな自動車の潮流を生み出すほどの爆発力があるのか？　といった見方だ。さまざまな法規制がある自動車のジャンルでは、ソニーがこれまで築いてきた”ユーザーとの接点”を重視した商品アイデアを生かせないという意見もある。