｢AIバブル崩壊｣の可能性をマジで考えておこう ｢2000年のあのとき｣とかなり似通っている

2000年にはじけたドットコムバブル。ナスダック総合指数は同年の5000ポイント超から2004年の1000ポイント割れまで、約5分の1に下落した（写真：AP／アフロ）

3月11日発売の『週刊東洋経済』（3月16日号）の特集は「株の道場　4万円時代に買える株」である。おいおい、恥ずかしくないのか君たちは。いくら『会社四季報』で稼ぐ東洋経済新報社といっても、こんなふうに相場をあおってはいかんだろう。

あ、そうか、まったく同じ週でライバル誌である『週刊ダイヤモンド』も特集は「日本株沸騰！」、『週刊エコノミスト』は「株価4万円突破！勝つ投資」であった。経済誌がそろい踏みで株高を寿（ことほ）いでいる。

「日経平均の最高値更新」は米国株高と円安のおかげ

およそ「商い」というものは、安いときに仕込んで高いときに売るのが道理。日経平均株価4万円前後の水準で投資のビギナーを誘うのは、控えめに言っても良心的な行為とは言いがたい。

とはいえ、たぶんこれで雑誌が売れてしまうのであろう。出版社としては、ニーズがある商品を作らない手はない。株の特集を組むのは、自然の摂理というものである。

投資家心理は不思議なもので、株価が高いときに買いたくなって、安いときには売りたくなるものだ。ゆえに長くやっていると、ごく自然に「負け組」が増えるという仕組みになっている。

世にあまたある投資入門書は、いかにしてこのトラップ（わな）を回避するかという点に重点を置いている。経済評論家の故・山崎元氏の「インデックス投資でじっと待つ」という戦略も、「高値で買って安値で売る」という初心者の陥りがちな失敗を避ける意味があるのだと思う。

案の定、7日のザラバ高値4万0472円をピークに、日経平均は下げている。これは異とするには当たらない。

前回の「日経平均がどこまで上がるかを真剣に考えてみた」（3月2日配信）でも指摘したとおり、2月22日に達成された日経平均の34年ぶりの最高値更新は、米国株高と円安にサポートされたものであった。ちょっとでも米国株が下げて、たとえ2～3円でもドル安円高に振れたら、その分は調整されるに決まっておるではないか。

ところが世の中には強欲な投資家が居るもので、「日経平均が2％も下げたのに、日本銀行がETF（上場投資信託）を買ってくれなかった！」などと嘆いていたりする。

「安く仕込んで高く売る」の原則からいえば、日銀はここで株を売って長年にわたるETF買いの利益を確定してもいいくらいではないか。まあ、天下の中央銀行がそこまですることはないだろうが、史上最高値になっている株式相場を守るお義理までは感じていないはずである。

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