中国電池｢CATL｣､2023年決算が映す圧倒的実力 売上高2割増､純利益4割増､手元資金も潤沢

EV市場の成長鈍化が伝えられるなか、CATLは20％を超える増収を達成して強さを見せつけた。写真は福建省寧徳市の本社ビル（同社ウェブサイトより）

世界最大の車載電池メーカーである中国の寧徳時代新能源科技（CATL）は3月15日、2023年の通期決算を発表した。売上高は前年比22.01％増の4009億2000万元（約8兆2833億円）、純利益は同43.58％増の441億2000万元（約9115億円）に上り、大幅な増収増益を達成した。

【写真】2023年12月の部品サプライヤーとの会合で登壇したCATLの曽毓群･董事長兼総経理（同社ウェブサイトより）

主力事業であるEV（電気自動車）向け車載電池は、2023年の販売量（容量ベース）が前年比32.56％増の321ギガワット時（GWh）に達し、総売上高の71％を占めた。車載電池の最大顧客はアメリカのEV大手のテスラで、同社向けの販売額は総売上高の12.5％に上った。

海外売上比率が3割強に

車載電池に次ぐ事業規模の蓄電システム用電池は、2023年の販売量が69GWhと前年比46.81%増加し、車載電池を上回る伸びを見せた。また、車載用も蓄電システム用も海外販売が大きく拡大し、総売上高に占める海外売上高比率は（前年の23.41％から）32.67%に上昇した。

CATLの電池生産能力は、2023年末時点で552GWhに達し、直近の設備稼働率は約70％だった。同社はさらに、約100GWh分の新たな生産設備の建設を進めている。

好調な業績を背景に、CATLの2023年の営業キャッシュフローは928億3000万元（約1兆9179億円）のプラスとなり、手元資金は潤沢だ。同社は2023年の研究開発投資を前年の155億元（約3202億円）から184億元（約3802億円）に増やしたが、財務的にまだ余裕がある。

注目されるのは、同社が2023年の株式配当を1株当たり0.35元（約7円、特別配当を含む）とし、前年の0.05元（約1円）から大幅に引き上げたことだ。配当の原資は220億6000万元（約4558億円）に上るが、長期的な成長投資と株主還元とのバランスをとる。

｢クルマの電動化は止まらず｣

足元では、欧米市場を中心にEVの販売の勢いが落ちている。それに関して、CATLの董事長兼総経理（会長兼社長）を務める曽毓群氏は決算説明会で、「ヨーロッパの一部の自動車メーカーに電動化投資の規模とスピードを調整する動きが見られるが、クルマの電動化の流れは止まらない」と述べ、将来に楽観的な姿勢を示した。

曽氏の見方によれば、上述の自動車メーカーの動きは強気すぎた投資計画の見直しであり、今後（のEVシフト）はより合理的なペースになる。その根拠について、曽氏は次のように説明した。

「EVが将来の（自動車の）主流になるのは間違いない。クルマのスマート化とともに、（自動運転システムや車内エンターテインメントなどの）車載機器の消費電力が増えていく。小容量のバッテリーしか搭載しないハイブリッド車では、このニーズを満たすのは難しい」

（財新記者：安麗敏）
※原文の配信は3月16日

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