東京｢どの駅｣｢どの区｣が今後､価値が上がるのか ｢昼間人口比率｣に見る｢住むべきエリア｣正解は

今後、「亀」のつく地域を見くびってはいけない。

これまで、「都心＝オフィス」「郊外＝住宅」とされてきた。

しかし住居の都心回帰により、タワマンなど垂直展開が進み、港区や千代田区を中心とした垂直エリアが、郊外の水平的な広大な住宅地需要を奪っている。

オフィスのほか、住宅地の開発フロントは湾岸エリア（築地・豊洲・晴海など）、さらに東部の下町に延びていく。

小岩、亀戸、亀有などの開発によって、千葉県民は（値段は高いが）東京回帰の好機にあるといえる。

その分、幕張副都心などは苦境に陥る。「千葉都民」の通勤の足だった京葉線の快速電車が大幅減となるのも、こうした背景がある。

2024年、いや2030年の東京の昼間人口重心は、さらに東にシフトしているだろう。

もちろん、首都直下地震や富士山噴火の懸念まで重心に影響を与える将来不安は残る。

それを回避するためにも、「マイホームは一生もの」という価値観を捨て、10年先を見据えて居住地を選ぶ戦略が重要になっていく。

山下 努：不動産ジャーナリスト