鉄道会社が続々参入「eスポーツ」狙いはどこに? 大手私鉄やJR、大会開催や体験施設など開設
東洋経済オンライン / 2024年7月12日 7時0分
京急沿線の横須賀市も2019年から「YOKOSUKA e-Sports PROJECT」を展開している。eスポーツをまちづくりに生かす目的で、市内の高校にeスポーツ部の設立を支援するなどしている。2022年には同市の谷戸地区活性化事業として上下水道局旧待機用宿舎を整備し、プロeスポーツチーム「BC SWELL」が入居した。これはNHKのテレビ番組「いいいじゅー!!」で紹介され、地域活性化策として注目されている。
羽田空港とリニア中央新幹線品川に接続する京急とその沿線が連携すれば、日本のeスポーツがもっと盛り上がりそうだ。誰かが音頭をとってまとめるなら、それは京急グループの仕事だろう。
また、鉄道事業者のeスポーツ部門、クラブ同士の交流戦も開催されている。2023年3月に京王電鉄、JR東日本スポーツ、東京メトロ、南海電鉄の4社は、「トレインマッチ」と題して「Fortnite(フォートナイト)」のeスポーツ施設対抗戦を実施した。
また、社会人eスポーツリーグ「AFTER 6 LEAGUE」には4つの競技で延べ103チームが参加しており、東京メトロ、JR九州もリストアップされている。企業内、企業間、異業種交流のツールとしてもeスポーツが活用されている。
eスポーツ活性化のキーパーソンはどう見るか
永らく日本のeスポーツ活性化に取り組んできた人々は、企業や鉄道事業者の参入をどう捉えているのだろうか。
2002年に開設されたeスポーツ情報サイト「Negitaku.org」は、私がeスポーツライターを名乗っていた頃に、もっとも頼りにした情報源だ。管理人のYossy氏に聞いた。
「近年は、鉄道各社と並んで教育事業者、高齢者福祉の取り組みが印象的です。eスポーツ上達を目的としたスクール、eスポーツを通じた英会話、コミュニケーション促進などの事業が展開されています。小学生から大学生世代まで、幅広い層に需要があります。高齢者施設では、eスポーツが導入され、頭や手の運動、施設の仲間や孫たちとのコミュニケーション促進に一役買っています。これからの高齢化社会では、ゲームに親しみのある世代が増えていきますから、シニア向けのeスポーツサービスはさらに需要が増してくるのではないでしょうか」
鉄道事業とeスポーツの関わりはどうみているか。
「eスポーツの一般認知が促進されることに期待しています。近年では駅構内にeスポーツ施設ができたり、鉄道主催のeスポーツイベント告知ポスターが掲示されたりするようになってきました。多数の乗降客がある駅周辺におけるこのような流れは、不特定多数のeスポーツの存在を認知してもらえることにつながるので、eスポーツ業界には前向きであると捉えています」
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