鉄道会社が続々参入｢eスポーツ｣狙いはどこに？ 大手私鉄やJR､大会開催や体験施設など開設

大手私鉄は鉄道事業だけではなく、多数のグループ会社を持つ。ほとんどが沿線の人々の生活に関連しており、eスポーツの窓口として有望だろう。

もう1人、18年前の電通勤務時代にeスポーツの可能性を知り、その後独立してeスポーツ団体代表として大学や高校の講師を務めるなど、興行・教育の両面からeスポーツの普及に取り組んできた筧誠一郎氏に聞いた。鉄道事業者の取り組みの中では南海電鉄に注目しているという。

「鉄道業界は新規事業のひとつとしてエキチカのeスポーツ施設を作ることが増えてきています。これらの動向によっては数多くの鉄道業界が参加してくる可能性があると言えます。そのような中で南海電鉄は『eスタジアム株式会社』を設立し、eスポーツに関する『施設運営事業』『大会イベント事業』『オンラインサービス』の運営を行うということで本格的な事業参入をしたと言えます。特に泉佐野市の『eスポーツMICEコンテンツ実証事業』の受託者として、全国の子どもを対象とした職業体験イベント『eスポーツゲームクリエイターアカデミー2024春』などを行っており、さまざまな展開に注目しています」

鉄道事業者にとってeスポーツは「異分野・異業種」だ。イベント会場として施設を提供するだけではなく、eスポーツを理解した、あるいは体験した担当者と、運営ノウハウを持ったパートナー企業が不可欠だ。

たとえば東京メトロが資本参加しているゲシピの「eスポーツ英会話」は、ゲーム内で英語圏の友人と対戦、チーム連携するための会話を学ぶ機会を提供する。実際のスポーツでは現地に留学しなければ不可能だった体験ができる。

京王電鉄は「TechnoBlood eSports（テクノブラッドeスポーツ）」に出資している。東京メトロと同様、外部企業と連携する共創プログラムにおいてeスポーツ事業を採択したパートナーだ。「eSPORTS LAB」の運営を手がけている。

「TOKYO METRO CUP STREET FIGHTER 6」と「京王電鉄eスポーツ祭」を運営した会社は「JCG」だ。2013年に設立され、eスポーツ大会やイベントの運営、eスポーツを通じたマーケティング企画支援などを手がける。現在は年間1000回以上に及ぶ大会運営の実績がある。JCGは発足時から「Japan Competitive Gaming」というオンライン大会サイトを運営しており、現在も継続中だ。個人が始めたサイトが成長し、現在は日本テレビ放送網の出資を受けて、日本テレビグループの会社になっている。