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「新しいiPhone」を少しでもおトクに入手する技 円安ドル高で、毎年のように値上がりしている

東洋経済オンライン / 2024年7月23日 11時0分

店頭では、ドコモ、au、ソフトバンクの3ブランドが対応しており(サブブランドは不可)、オンラインではソフトバンクの契約が可能。新規契約だけでなく、機種変更でも割引の対象だ。各キャリアは、機種変更手数料として3850円を設定しているため、そのぶんは端末の単体購入よりお金がかかってしまうものの、差し引きしても4950円の割引になる。

ただし、2023年のiPhone 15シリーズ発売時とは、仕組みが変わっている。元々は支払い方法によらず割引されていたが、現在は、Paidyで分割払いを選択した際にしか、割引を受けることができない。クレジットカードでの一括払いはもちろん、先に挙げたApple Gift Cardでの支払いには適用されない点には注意が必要だ。

Paidyで分割払いにすると、Apple Gift Cardで貯めた残高は利用できない。つまり、ポイント還元と回線に紐づけた割引は、どちらか一方しか選択できないということだ。どの程度の還元率でApple Gift Cardを購入したかにもよるが、比較的高額なiPhoneの場合は前者を選んだほうがおトクになることが多い。

一方で、Apple Gift Cardを事前に買いためておくのが手間というときや、十分な額の残高がないときには、回線契約による割引を選んでもいいだろう。ちなみに、アップルの分割払いでも、キャリアのアップグレードプログラムのような残債を免除する仕組みがある。例えば、iPhone 15 Proの場合、通常は36分割だが、24カ月目に機種変更して下取りに出すと、以降の12回分は支払いが免除される。

分割払いが3年も続くことに抵抗がある人は、残債を一括で清算することも可能だ。この場合は、Paidyのカスタマーセンターに問い合わせる必要がある。Apple Gift Cardのポイント還元と回線紐づけの割引が二者択一になってしまったのは残念だが、現状の仕組みを理解し、どちらかを選択するようにしたい。

下取りも有効活用、キャリアのプログラムも要検討

iPhoneはリセールバリューが高く、下取りに出せばそれなりの金額になる。アップル自身の下取りでも、2年前の最新モデルだった「iPhone 13 Pro」は最大6万7000円になるため、これを新端末を購入する際の資金に充ててもいい。アップルの店舗で下取りする場合、端末代金から下取りの金額が直接引かれるため、負担感を軽減できる。

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