｢新しいiPhone｣を少しでもおトクに入手する技 円安ドル高で､毎年のように値上がりしている

ただ、一般的に市中の中古店のほうが、買い取り額は高い。アップルの下取りは多少の傷や付属品の有無を大目に見てくれるメリットはある一方で、お得感を突き詰めたいなら、中古店の買い取りを利用したほうがいいだろう。

参考までに記載しておくと、2022年に発売されたiPhone 14 Proはアップルだと最大9万6000円（1TB版）。同じモデルを中古店のじゃんぱらに出すと、最大12万3000円で引き取ってくれる。

お得なアップグレードプログラム

一方で、最近ではドコモやソフトバンクが、1年での買い替えを半ば前提としたアップグレードプログラムを導入しており、こちらを利用したほうがお得になることもある。

例えば、2023年に発売されたiPhone 15 Proは、ドコモの「いつでもカエドキプログラム＋」を利用可能。端末価格は19万2060円とアップルより割高だが、1年で機種変更し、下取りに出したときに免除される金額は大きい。

このケースだと、ドコモが設定した24回目の残価である9万5040円が免除されるほか、早期利用料の1万2100円を支払うことで、13回目から23回目の4218円の支払いも不要になる。免除される総額は14万1438円なので、早期利用料を支払っても12万9338円ぶん安くなる計算が成り立つ。1年間、6万2722円の支払いで済むということだ。

アップルから端末のみ購入し、自分で中古店に売却するとこれよりも実質的な支払額は安くなる場合はあるが、端末の小傷などで下取り額が減額されるリスクもある。購入時点であらかじめいくら免除されるかわかっているほうが安心感もあるため、1、2年の短期で買い替えている人は、こうした仕組みの利用を検討してみるのも手と言えるだろう。

石野 純也：ケータイジャーナリスト