中居正広と松本人志に共通する"不信感"の正体 説明をせず､仕事復帰を宣言できる一体なぜ？

そんななか、突然テレビやネット広告から消えた中居さんの動向を、視聴者が気にするのは当然だ。しかし本人サイドによる公式発表が（ほとんど）ないまま、CM打ち切りや出演番組のカットが相次いで報じられる。記事の多くは「取材でわかった」と書かれており、「聞かれないと答えない」ような印象を与えてしまう。

今回、テレビ局が“疑惑の対象”に含まれている

中居さんと松本さんの事案で、最大の相違点となるのは、今回は（事実関係は不明ながら）フジテレビというテレビ局が、疑惑の対象に含まれていることだ。中居・フジ双方が、フジ社員の関与を否定しているが、ネットユーザーは「芸能界ならさもありなん」と疑いの目を向けている。

その背景には、昨今の「オールドメディア」批判も多分にあるだろう。SNSなどのネットメディアが、旧態依然とするマスメディアと互角の影響力を持った、もしくは上回ったと認識している人々は、今回のようなスキャンダルを「既得権益打破」の足がかりにしようとしているように感じられる。

そんな状況下で、芸能界の「村社会」を印象づけるような対応が、どれだけネガティブに働くか。視聴者そっちのけで、事務所や放送局、スポンサーからなる「ギョーカイ内」で完結しているように見えてしまい、それがさらに嫌悪感を増幅させているのではないか。

民放テレビはメディアでありながら、商業的な側面も持つ。どれだけ視聴率が伸びても、スポンサー企業の購買につながらなければ、ビジネスとしては失敗となる。だからこそ、視聴者を横に置き、内輪で解決させようとしていると感じさせるのは、あまり得策でない。

「テレビ業界のコンプライアンス問題」に発展している

もちろん、被害が表に出ていなければ、内輪での解決も問題ないだろう。しかし、今回の事案は、相手が納得していないから、事が公になっている。示談してもなお、根本的な問題解決になっていないと考えているからこそ、雑誌メディアの力を借りたのではないか。

昨今の「オールドメディア」批判の根底にあるのは、「メディアは真実を隠している」といった疑念だ。たとえ真実を伝えていても、一度でも疑われたら、なかなかフィルターを外すことは難しい。しっかり視聴者なり読者なりに向き合って、地道に「真実である理由」や「公にできない理由」を説明するほかない。

今回の事案は、すでに「中居さんの個人的なスキャンダル」ではなく、「フジテレビをはじめとする、テレビ業界のコンプライアンス問題」に発展している。中居さんの声明では、テレビ局の職員は関与していなかったことを間接的に述べているが、フジテレビ側の対応を見る限り、そこまで大ごとになっていると認識できていないのではないか、と思えてしまう。