意識調査 約4人に1人がポータブル電源を所持、乾電池も災害時の備えに必須

ウェザーニュース

昨年の元日に発生した能登半島地震から1年が経ち、2025年1月17日には阪神淡路大震災の発生から30年という節目を迎えます。

ウェザーニュースが行った調査の結果、スマートフォンでの情報収集が一般化する中で、ポータブル電源やモバイルバッテリーの普及が進んでいることがわかりました。また、従来から災害時の備えとして大切とされる乾電池について、9割以上の人が変わらず必要性を感じていました。

モバイルバッテリーは約8割、ポータブル電源は4人に1人が所持

ウェザーニュースではアプリ利用者を対象に、災害時の意識調査を継続的に行っています。この年末年始には電源確保に関するアンケート調査を実施しました。

ポータブル電源とモバイルバッテリーの所持について伺ったところ、ポータブル電源は約4人に1人が、モバイルバッテリーについては約8割の方が保有しているという結果となりました。

災害時にも情報収集や灯りとして使用できるスマートフォンを、長期間使用できるように考えられている様子が伺えました。また、災害時により生活をしやすくするためにも、最新の蓄電機器の普及が着実に進んでいることがわかりました。

そして、これらの所持率が高かった都道府県は、南海トラフ地震防災対策推進地域とほぼ合致しています。

災害避難時に9割以上が「乾電池」必要

最新技術の普及が進む一方で、従来型の乾電池の必要性を問う質問には、9割以上が「必要」と回答しました。その理由を聞いたところ、ラジオや小型テレビなどスマートフォン以外での情報収集手段の確保に使用したり、懐中電灯などでの照明確保のために必要といった、これまでと変わらない基本的な防災時のニーズがありました。それに加え、長期保存が可能という信頼性や、様々な機器で使用できる汎用性の高さが挙げられました。

一方で、持ち運び時の重量負担やUSB充電式機器の増加、使用機会の減少を理由に「不要」とする意見も少数ながら存在していました。

現時点では依然として高い必要性を示す乾電池ですが、新しい機器の普及や社会システムの変化により、そのニーズは今後変化する可能性がるかもしれません。

震災の節目の機会に、日頃の備えを見直すことが防災・減災の意識を向上にも繋がります。今後も一緒に防災・減災の意識を高めていきましょう。

ウェザーニュースでは、今後も過去の災害の教訓を伝え、次の防災・減災に繋げる取り組みを続けてまいります。


「減災調査2025」（能登半島地震から1年　阪神淡路大震災から30年）
対象：スマホアプリ「ウェザーニュース」利用者
期間：2024年12月29日〜2025年1月4日
回答数：16,684