日経平均は反落、中東緊迫化で　一巡後は3万9000円台で様子見に

ロイター / 2024年4月15日 15時47分

　４月１５日、東京株式市場で日経平均は、前営業日比２９０円７５銭安の３万９２３２円８０銭と、反落して取引を終えた。東京証券取引所で２０２０年１０月撮影（２０２４年　ロイター／Issei Kato）

Hiroko Hamada

［東京　１５日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比２９０円７５銭安の３万９２３２円８０銭と、反落して取引を終えた。前週末の米株安や中東情勢の緊迫化を受けたリスクオフで朝方に一時７００円超安となったが、一巡後は買い戻しも入り下げ幅を縮小した。地政学リスクには引き続き神経質だが、今後の状況を見極めたいとして後場は３万９０００円台でもみ合いとなった。

日経平均は前営業日比４６６円安と軟調にスタート。寄り付き後も下げ幅を広げ、前場序盤に７０２円安の３万８８２０円９５銭まで値下がりした。前週末の米市場でフィラデルフィア半導体指数（ＳＯＸ指数）が下落したことを受けて、指数寄与度の大きいハイテク銘柄の一角が売られた。

売りが一巡すると買い戻しや押し目買いが入り日経平均は下げ幅を縮小、午後の取引はほぼもみ合いに終始した。

市場では「中東情勢の緊迫化や米株安でいったん売りが強まったが、米株先物が底堅い動きをみせたことで買い戻しも入ったようだ」（フィリップ証券のアナリスト・笹木和弘氏）との指摘が聞かれた。年度末に株式を売り越していた個人投資家を中心に押し目買い意欲が強いとの指摘もあった。

中東情勢を巡っては引き続き警戒感はくすぶるものの、「ひとまずイスラエルの出方を様子見している状況」（笹木氏）だという。

日本株はしばらく材料不足で横ばい圏で推移し、「国内企業の決算発表が本格化する今月末以降に再び上値を追う展開となるのではないか」（国内証券・投資調査部部長）との見方が出ていた。

ＴＯＰＩＸは０．２４％安の２７５３．２０ポイントで取引を終了。プライム市場指数は前営業日比０．２３％安の１４１７．１４ポイントだった。東証プライム市場の売買代金は３兆９８５７億６２００万円だった。東証３３業種では、電気・ガス、海運、非鉄金属など１６業種が値上がり。医薬品、空運、情報・通信など１７業種は値下がりした。

個別では、指数寄与度の大きいファーストリテイリング、ソフトバンクグループがそれぞれ１％超安。東京エレクトロンは小幅安、アドバンテストは１％超安だった。前週末に業績予想の下方修正を公表したアステラス製薬は７％超安。

電力株は堅調で、北海道電力が７％超高、九州電力が６％超高、東京電力ホールディングスが５％超高となった。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が０．９６％安の６８０．７５ポイントと３日続落した。

プライム市場の騰落数は、値上がり６９０銘柄（４１％）に対し、値下がりが９１０銘柄（５５％）、変わらずが５２銘柄（３％）だった。

終値前日比寄り付き　　　安値／高値　　

日経平均 39232.80 -290.75 39056.93 38,820.95─

39,232.80

ＴＯＰＩＸ 2753.20 -6.44 2732.29 2,719.47─2

,753.20

プライム市場指数 1417.14 -3.33 1407.55 1,399.99─1

,417.14

スタンダード市場指数 1264.80 -2.90 1261.11 1,259.59─1