バークレイズがディズニー投資判断下げ、動画配信サービス成長鈍化

１０月１８日、バークレイズのアナリスト、カナン・ベンケートシュワー氏は、米娯楽大手ウォルト・ディズニーの投資判断を「オーバーウエート」から「イコールウエート」に引き下げた。写真はニューヨーク証券取引所で２０１７年１２月撮影（２０２１年　ロイター／Brendan McDermid）

［１８日　ロイター］ - バークレイズのアナリスト、カナン・ベンケートシュワー氏は１８日、米娯楽大手ウォルト・ディズニーの投資判断を「オーバーウエート」から「イコールウエート」に引き下げた。動画配信サービス「ディズニー＋（プラス）」の成長が鈍化に転じたことが理由。ウォール街におけるディズニー株投資判断引き下げは珍しい。

チャペック最高経営責任者（ＣＥＯ）が９月、ディズニープラスの減速を示唆していた。ディズニープラスの全世界の有料契約者増加幅は第３・四半期が５８５０万人だったが、第４・四半期は数百万人にとどまるとの見通しを示したからだ。

２０１９年に鳴り物入りでサービスを開始したディズニープラスは豊富なコンテンツが売りで、「スター・ウォーズ」や「アベンジャーズ」といった大人気のフランチャイズ作品を武器に新規契約者を取り込んできた。一方、ライバルのネットフリックスやアップルＴＶ＋（プラス）、アマゾン・プライム・ビデオは独自コンテンツに多額の投資をして契約者を引き寄せる方法で勝負している。

ベンケートシュワー氏は「（ディズニーは）１週間ごとに新コンテンツを投入することを目指しているようだが、全てのコンテンツが同じ価値ないし視聴率を持っているわけではない」と指摘した。またバークレイズは、ディズニープラスの新規契約者伸び悩みの原因が昨年に需要を先食いしていたとの説明だけでは不十分とも分析した。昨年は新型コロナウイルスのパンデミックに伴う巣ごもり生活が広がり、動画配信サービスの人気が高まった。

バークレイズによると、ディズニープラスが２４年度末までに契約者数を２億３０００万─２億６０００万人にする目標を達成するには、契約者の伸びを現在の２倍以上にし、少なくともネットフリックスと並ぶ水準にしなければならないという。