ダンロップフェニックストーナメントをネットで観戦！MBSがライブ配信に「Brightcove Video Cloud」および「Zencoder」を採用

＠Press / 2012年11月14日 9時30分

ブライトコーブ株式会社（所在地：東京都渋谷区、CEO兼代表取締役社長：橋本久茂、以下ブライトコーブ）は、毎日放送（所在地：大阪府大阪市、代表取締役社長：河内一友、以下 MBS）によるライブ配信におきまして、オンライン動画配信プラットフォーム「Brightcove Video Cloud」（以下「Video Cloud」）およびクラウドエンコーディングサービス「Zencoder」が採用されましたことをお知らせいたします。

「ダンロップフェニックストーナメント」URL： http://dpt.gr.jp/

2012年11月15日から18日にかけて、男子プロゴルフトーナメント『ダンロップフェニックストーナメント2012』が開催されます。この度、本大会の放映権を持つMBSが現地からのネットライブ中継を実施するにあたり、ブライトコーブの「Video Cloud」を採用していただきました。「Video Cloud」は、オンラインでの動画配信に必要なものを全てご提供するプラットフォームで、サイトに合わせたプレーヤで配信することができます。中継では、大会当日のもようと併せて、前日までの選手たちの練習風景なども配信される予定です。

また、この度のライブ配信におけるマルチデバイス対応においては、「Zencoder」のサービスが活用されます。イベントのライブストリームを「Zencoder」のクラウドトランスコーディングサービスにアップロードすることにより、ハードウェア/ソフトウェアエンコーダや運用ノウハウの必要なしに、iOSやAndroid等のデバイスに向けたライブイベントのストリーミングを簡単かつコストを抑えて実現することができます。

「ダンロップフェニックストーナメント」URL： http://dpt.gr.jp/
（当日はUstreamによる配信も実施されます。）

＜ブライトコーブについて＞
Brightcove Inc.（NASDAQ：BCOV）は、クラウドコンテンツサービスの先進的なグローバルプロバイダーであり、世界中のプロフェッショナルなデジタルメディアの公開と配信に使用される製品ファミリーを提供しています。ブライトコーブはその日本法人です。製品には、市場をリードするオンライン動画プラットフォームの「Video Cloud」、コンテンツアプリプラットフォームの草分け的存在である「App Cloud」、そしてクラウドベースのメディア処理サービスでHTML5動画プレーヤ技術を提供する「Zencoder」があります。これらを合わせると、60か国に及ぶ6,100以上のお客様がブライトコーブのクラウドコンテンツサービスを利用し、PC、スマートフォン、タブレット、コネクティッドTVにおいて非常に優れたメディアエクスペリエンスを構築し運営しています。

＜ブライトコーブ株式会社会社概要＞
社名（商号）：ブライトコーブ株式会社（英文名 Brightcove KK）
設立　　　　： 2008年6月
代表者　　　： CEO兼代表取締役社長　橋本久茂
本社　　　　：〒150-0022 東京都渋谷区恵比寿南3-1-19 恵比寿ライトビル2F
Tel　　　　： 03-6303-2985
Fax　　　　： 03-6303-2986
URL　　　　： http://www.brightcove.com/ja/
事業内容　　：（1）動画およびその他のリッチメディアコンテンツ用
　　　　　　　　　　プラットフォームサービス提供業務
　　　　　　　（2）動画およびその他のリッチメディアコンテンツの
　　　　　　　　　　運用コンサルティングおよびサポート業務

※本プレスリリースは、予測される目標、成長、製品やサービスの開発あるいは強化の予定など、将来の見通しに関する記述を含んでいます。
そうした将来の見通しに関する記述は（特に）、「考えます」、「期待します」、「可能性があります」、「するつもりです」、「計画します」、「はずです」、「予測します」、その他、これらと同様の表現およびそれらの否定語を使って表記されていることにより識別することができます。
これらの将来の見通しに関する記述は保証ではなく、リスクや不確定要素により、本文書に述べられている予測と大きく異なる実際の結果を発生する可能性があります。
このようなリスクや不確実性に関する論考については、Brightcove Inc.が証券取引委員会に提出している書類（フォーム10-Qに記載している直近の四半期報告を含む）にある「リスク要因」をご参照ください。
ブライトコーブは、状況変化の有無にかかわらず、本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務を負うものではなく、そのような記述は発行された日付現在のものです。

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