日経BPコンサルティング調べ―業務改善・改革に関する調査―業務改善・改革の必要性を認識しつつも、プロジェクトは難航 ITと組織内コミュニケーションが成果の鍵

@Press / 2014年2月7日 11時0分

図1 業務上の改善・改革すべき問題を意識できているか
 株式会社日経BPコンサルティング(所在地:東京都港区、代表取締役社長:戸田 雅博)は、「業務改善・改革(※1)に関する調査」を2013年11月に実施しました。この調査は、主任以上の役職者が業務改善・改革にどのように関わっているのか、プロジェクトを阻害する要因は何かを明らかにするものです。(調査概要は下記参照)。
※1:この調査において、業務改善・改革とは『事業が成長していくための既存商品・サービスの改良や効率的に提供する施策』と定義しました

 結果からは、企業は業務改善・改革に取り組む機会が多く、そこではITが重要な役割を果たすとの認識が浮かび上がりました。「組織横断的に取り組めない」ことが障害となっており、上司と部下のコミュニケーションもプロジェクト成功に影響を与えていることが明らかになりました。
 以下では調査結果の主要なポイントを紹介します。

本リリースURL
http://consult.nikkeibp.co.jp/consult/news/2014/0207ka/
調査概要および図表
http://www.atpress.ne.jp/releases/43061/att_43061_1.pdf


●役職者(主任以上)の95%が業務上の改善・改革すべき問題を認識
 現在関わっている業務について、改善・改革すべき問題を意識しているか尋ねたのが、図1である。95%が業務に対して改善・改革すべき問題を認識している。その一方で、問題の存在は意識しつつ、その内容やその大きさまでは分かっていない人が35%いる。

図1 業務上の改善・改革すべき問題を意識できているか
http://www.atpress.ne.jp/releases/43061/img_43061_1.jpg

●過半数が事業成長の為に既存業務の改善・改革に取り組む。新規事業立ち上げより、機会が多い
 事業拡大を前提とした業務への取り組み方を「A:新規事業の企画や立ち上げ」と「B:業務改善・改革」の2つに大別したところ、過去5年間では、「【B】に取り組むことが多かった」が半数を超えて高い(図2-1)。しかし、その効果は新規事業の立ち上げに比べ、実感しにくい面がある。(図2-2)

●業務改善・改革は「実現性を意識しながら、現場主体で進める」ことを重視
 では業務改善・改革業務はどのように進められているのだろうか。
 業務改善・改革を進める際の4つの手法について、重視度を尋ねたのが図3だ。大きく、実行主体と改革の進め方に分けて比較すると、実行主体では現場主体がトップダウンより支持された。進め方では、一気に進める改革はどちらかというと否定され、実現性を意識した推進が支持を集めた。

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