2023年の炎上発生件数は1,583件、前年比0.8％微増 起用タレントの炎上で「購入や利用に影響する」と回答した割合は37.4%

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※一般社団法人デジタル・クライシス総合研究所作成


以下は「炎上している状況を見たり聞いたりしたことがない」を除外した場合のグラフ。





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全体の概要は以下の通りです。

■デジタル・クライシス白書2023の概要
第1章：炎上の発生件数及び内訳
2023年1月から2023年12月までの炎上事案を収集、分析し、炎上件数の推移を明らかにしました。また炎上の内訳として問題行動の主体の割合や、問題行動の内容別の分類を行いました。また法人等を分析対象とし、炎上が発生する可能性の高い企業規模（従業員数、上場の有無）や、炎上の発生しやすい業界を明らかにしました。

第2章：炎上の露出源
炎上の露出源となりやすい媒体とその比率を調査しました。今回は露出源のカテゴリ別調査と、サイト別調査をそれぞれ実施しました。

第3章：炎上がメディアでアウトプットされる状況
デジタル・クライシスの発生後に放送・記事化される割合とそれまでにかかるスピード、取り上げられるメディアの傾向に関する調査結果です。

第4章：炎上と関連性が高いキーワード
炎上というキーワードを含んだ投稿に、どのようなキーワードやハッシュタグが含まれているか調査しました。炎上の早期発見および炎上リスクのある投稿を発見するために、注意すべきハッシュタグについてまとめています。

第5章：炎上の認知特性
炎上の認知度、認知した媒体、影響度、事後対応の重要性などを調査しました。「SNS」で炎上を認知した割合が、男性よりも女性のほうが高いといった傾向や、年代別に炎上を認知する媒体が異なるといった傾向が明らかになりました。

なお、巻末には2025年に発生するデジタル・クライシスを予測し、必要と思われる対策を記述しております。



■一般社団法人デジタル・クライシス総合研究所について
設立日：2020年1月10日
住所：東京都渋谷区神南1-19-14　クリスタルポイントビル 2F
所長：佐々木 寿郎
主席研究員： 桑江 令
研究員：前薗 利大、嶋津 幸太、佐藤智恵子、門屋 智晃、風間悠太、福岡 音哉他
アドバイザー：山口 真一（国際大学グローバル・コミュニケーション・センター准教授）
沼田 知之（西村あさひ法律事務所　パートナー）　　
主な研究内容：
１．国内及び関係する海外のソーシャルメディア他媒体の特性研究
２．国内及び関係する海外のデジタル・クライシスの事例研究
３．「デジタル・クライシス白書」の発行
４．会員向け「デジタル・クライシス事例レポート」の発行
５．会員向けデジタル・クライシス研究会の開催
６．ソーシャルメディアの特性及び炎上リスク等を理解するための教育・研修
７．ソーシャルメディアの特性及び炎上リスク等に関する資格認定試験の企画・運営
URL：https://dcri-digitalcrisis.com/
関連会社：シエンプレ株式会社






























関連リンク
シエンプレ株式会社
https://www.siemple.co.jp/
iの視点
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