プラップジャパン独自データを活用し、オウンドメディアを含むサステナビリティの統合的なコミュニケーション活動の支援を強化

主要企業約300社のメディアデータを集約・蓄積した『サステナビリティ・メディアデータベース』を新たに開発

　PR発想であらゆるコミュニケーション活動を支援する、株式会社プラップジャパン（本社︓東京都港区、代表取締役社⻑︓鈴⽊勇夫、以下 プラップジャパン）は、2022年4月に提供を開始したサステナビリティ・SDGsのトレンドや先進企業・競合企業の動向を素早く把握できるサービス「サステナビリティ・メディアモニタリング」を拡充させ、新たに当社独自のメディアデータを集約した「サステナビリティ・メディアデータベース」を社内分析ツールとして開発しました。

　近年では、「ESG」や「SDGs」といったワードが浸透し、企業を取り巻く様々なステークホルダーが、企業に対し、自社だけでなく社会の「サステナビリティ（持続可能性）」を視野に置いた活動を求めるようになっています。同時に、こうしたサステナビリティ領域における取り組みのコミュニケーションでは、パブリシティだけでなくオウンドメディア・シェアードメディア等を活用した統合的なコミュニケーション戦略が求められています。

　「サステナビリティ・メディアデータベース」は、サステナビリティ・SDGsに関する報道に加え、各業界を代表する主要企業（約300社）のオウンドメディアにおける発信内容やその反響をリアルタイムに集約・蓄積した、新たな独自のデータです。プラップジャパンでは、これらのデータを活用したコンサルテーションの提供を通じて、サステナビリティの統合的なコミュニケーション活動の戦略策定から実行までを支援してまいります。
　なお、「サステナビリティ・メディアデータベース」は、サステナビリティPRの専門チームである「プラップ・サステナビリティ&SDGs　ラボ」および、デジタル専門チーム「Digital PR Studio」が共同で独自開発しました。

　サステナブルな社会の実現に向けた取り組みが企業にますます求められる中で、プラップジャパンでは、2021年10月に「プラップ・サステナビリティ&SDGs　ラボ」を立ち上げ、サステナビリティに関するPRの課題を解決すべく、ノウハウを提供しソリューションを開発してまいりました。チーム設立以来、サステナビリティに対する取り組みや、SDGｓ・ESGに関するコミュニケーション施策のサポートをしたプロジェクトは、プラップジャパン全社で年間120件を超えています。