新婚カップルで結婚を機に家具や家電製品を買い替えたのは何割？いくら使った？

ファイナンシャルフィールド / 2021年4月17日 5時0分

コロナ禍の最中に結婚し新生活を始めた人は、コロナ禍前に結婚した人と比べて、新生活のため家具や家電にかけたお金の額に違いがあるのでしょうか。旅行に行けなかったり、外に遊びに行けない分、家ナカにお金を使うようになったのではないでしょうか。

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（東京都品川区）が運営するブライダル総研では、2020年12月25日から2021年1月8日にかけて、全国の女性20歳から49歳のうち、直近1年以内に入籍した人（初婚、再婚含む）を対象に「新婚生活実態調査」を実施しました（※1）。上記の仮説が果たして正しいのか、結果を見ていきましょう。

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結婚を機に家具や家電製品に使ったのは59万円。前回調査より増加

新婚生活に向けた消費行動を聞いたところ、結婚を機に、インテリア・家具、家電製品のいずれか、または両方を購入した人の割合は66.8％で、前回調査より減少しました。一方で、購入金額の平均は59.0万円で、前回調査より増加しています。新婚生活を始めるときは、多くの人が新しく家具・家電製品を買いそろえたいもの。やはり、人生のうちでも大きな消費のタイミングであることがわかりました。

インテリア・家具を購入した人の割合は55.8％で、前回調査より3.6ポイント減少しました。また、インテリア・家具の購入金額の平均は31.5万円でした。家電製品を購入した人の割合は57.6％で、前回調査より2.3ポイント減少しました。

家電製品の購入金額の平均は37.8万円であり、過去の調査の中で最も高い結果となりました。この結果を見ると、この1年で家電製品を買った新婚家庭では、過去より価格の高い性能がいいものを買ったことがうかがえます。

今回の調査対象の多くが、新型コロナウイルス感染拡大時に結婚しており、新婚旅行に行けなかったり、もしかすると結婚式もしなかったという人がいるでしょう。旅行にかける費用を家具や家電製品に回したのかもしれません。

コロナ禍で、自宅で快適に過ごすためにお金をかけたいという人が3人に1人

新型コロナウイルス感染症流行拡大による意識の変化を見ると、「自宅で快適に過ごしたい」と思うようになった割合が84.6％。また、約3人に1人が「インテリア・家具」「家電製品」にお金をかけたい意識が高まっていると思われます。出かけることが減る一方、自宅で過ごす時間が増え、家ナカ消費が増えていることが明らかになりました。

インテリア・家具の購入先は、「ホームセンターの家具売り場」「インテリアショップ・家具専門店」「インターネット通販」がトップ3となりました。また、家電製品購入先では「家電量販店」「インターネット通販」「ホームセンター」という順に。

家具やインテリアは実店舗で見て、サイズ感や材質を確かめたいものですが、コロナ禍の中ではインテリア・家具、家電製品ともにインターネット通販の利用率が増えているようです。インターネットでは、お店を回らずに価格の比較ができたり、家に持ち帰らず新居に日程を決めて配送してもらえるなどのメリットがあります。

夫が稼いだお金を妻が管理はもう古い！独立型家計や協働型家計が増加

インテリア・家具、家電製品を購入する際の行動を見ると、「妻の意見」「夫の意見」が減少し、「二人の合意」で購入している割合が増加しています。夫と妻の立場が均等になっているようで、いい傾向ですね。

また、結婚を機に新居を購入する割合は2割近くを占め、前回調査より3.5ポイント増加しました。クルマにおいても14.4％が新しく購入しています。結婚式や新婚旅行の予算を頭金にしたという人もいると思われます。賃貸で数年間住んでから住宅を買うならば、結婚を機に買ってしまった方が資産になるので良いと考えたのでしょうか。

夫婦の家計管理状況において、生活費の支出および家計管理をそれぞれで行う「独立型家計」や、生活費の支出および家計管理を夫婦二人で行う「協働型家計」が増加しています。

一昔前は、夫が稼いだお金を妻が管理するということが多かったですが、令和2年では共働き世帯が過去最高の1245万世帯にのぼり、専業主婦世帯の582万世帯の2倍以上となっています（※2）。そのため、独立型や協働型の家計が増えていると考えられます。

コロナ禍で結婚し、旅行がなくなったり、式も簡素なものになって残念だったという人もいることでしょう。しかし、代わりにインテリアや家電製品をいいものにしたり、いち早く家の購入に踏み切ったら、後々のメリットもあると思われます。コロナが収束したら、遅めの新婚旅行を楽しめるといいですね。

[出典]
※株式会社リクルートマーケティングパートナーズ「新婚生活実態調査2020」発表（株式会社 PR TIMES）
※2:内閣府「令和2年9月版　共同参画」

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部