子ども一人にかかる「子育て費用」の相場はどのくらい？ 親に求められる姿勢とは

親にとって、子どもを成人年齢に達するまで育て上げる行為は、家計運営のメインテーマの一つでしょう。教育関連支出を考えただけでも、子育て費用は想像以上に膨大で、さまざまな支出項目に分かれます。本記事では、子ども一人が独立するまでにかかる子育て費用について、年代別に分析し、必要総額の目安を考えてみます。

年代別子ども一人にかかる子育て費用

子育てに必要な費用は、主に教育費と養育費の二つの項目です。これらの費用は、子どもの成長とともに変化し、その内容も多岐にわたります。教育費に関して言えば、学校関連費、受験費用、習い事代、学習塾費用などです。これらの費用は、子どもの進路や年齢、選択する教育機関によって大きく変わります。
 
例えば、未就学児の場合は、年間約100万円がかかると言われており、保育料や食費、衣服費、医療費などが主な費用項目となります。
 
小学生になると、教育にかかる費用が多くなり、年間約100万円が一般的です。この段階では、学校教育費に加えて、習い事代や教材費、通学に関する費用が加わります。また、小学校高学年になると、おこづかいや携帯電話代など、子どもの自立に向けた費用も考慮しなければなりません。
 
中学生になると、教育費はさらに増加します。特に学習塾や予備校などの学校外教育費が大きなウェイトを占めるようになります。また、クラブ活動や部活動にかかる費用も無視できません。中学生の場合、教育費は年間約150万円になることもあり、家計に大きな負担となるでしょう。
 
高校生になると、私立校を選択する生徒も多くなります。私立校では、年間の教育費は平均して100万円を超えることが多く、これに交通費や制服代、部活動費などが加わります。公立校であれば、授業料は無料または低額ですが、それでも教材費や通学費、部活動費などの支出があり、50万円から60万円程度は必要です。
 
さらに、子どもが大学進学を目指す場合、受験費用や入学金、授業料、生活費など、さらに高額な費用が必要となります。大学の種類（国公立か私立か）、居住形態（自宅通学か下宿か）によっても、かかる費用は大きく異なります。
 

子育て費用総額の目安は？

子どもを、生まれてから19歳までと定義すれば、子育て費用の合計期間は20年間となります。上記の試算を参考にして、年間100万円かかるとしましょう。そうすると、単純計算で総額2000万円が必要になるのです。もちろん、この金額は家庭事情や子どもの希望によって大きく変わりますが、最低限度はこの程度が必要になると考えてよいでしょう。
 

親としてどう対応すればよい？

このように、子ども一人を育てるためには、教育段階ごとに異なる多額の費用がかかることが分かります。特に教育費は家庭の選択によって大きく変動し、その準備と管理は家計における重要な課題と言えるでしょう。
 
親としては、子どもの将来に向けて、早期からの貯蓄や資金計画を立てることが求められます。また、公的な支援制度や助成金などを利用することで、費用負担を軽減することも重要です。子育ては長期にわたる経済的な取り組みであり、計画的な資金管理が必要不可欠といえます。
 

子育て費用、きちんと計算していますか？

子どもの教育と養育には、多大な費用がかかることがわかりました。子育て費用は家計に大きな影響を及ぼし、家庭によっては一軒家を建てるくらいの金額になることもあるのです。特に、高等学校以降で公立にするか私立にするか、また進路によっても大きく変わってきます。早めに計画を立て、節約や貯蓄、教育支援制度を活用して、賢く対応していく必要があります。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー