【45歳会社員】昇給して「手取り年収800万円」になりましたが、毎年どのくらい貯金したらよいでしょうか？

ファイナンシャルフィールド / 2024年3月13日 6時40分

昇給して収入が増えれば、今よりも多くのお金を貯蓄に回せます。なかには、同世代は収入からどれくらいの割合のお金をためているのかが、気になる方もいらっしゃるでしょう。そこで今回は、40代における貯蓄の割合を解説します。さらに、手取り年収が800万円の場合は、どれくらい貯蓄すればよいかの目安もご紹介します。

40代が手取り収入から貯蓄している割合

まずは、40代の方が収入から貯蓄している割合を見てみましょう。

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」から、二人以上の世帯と単身世帯における40代の貯蓄割合をまとめると、表1の通りです。

表1

収入からの貯蓄割合	二人以上の世帯	単身世帯
5％未満	9.3％	6.7％
5〜10％未満	16.7％	8.7％
10〜15％未満	21.5％	17.8％
15〜20％未満	4.2％	3.4％
20〜25％未満	12.6％	9.1％
25〜30％未満	1.4％	2.4％
30〜35％未満	5.1％	6.7％
35％以上	7.6％	15.4％
貯蓄しなかった	21.5％	29.8％

※金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯／二人以上世帯調査］（令和4年）」を基に筆者作成

表1によると、収入から貯蓄している割合は、10〜15％未満が多いことが分かりました。年収の手取りが800万円の場合は、80万〜120万円を貯蓄することになります。対して貯蓄しなかった世帯は、二人以上世帯で21.5％、単身世帯で29.8％と、最も多い割合です。

実際に手取り収入の10～15％を貯金した場合、45歳から65歳までの20年間でいくらためられるのかを見てみましょう。800万円の10〜15％だと、1年間で80〜120万円たまります。毎年80万円ためると20年間で1600万円、120万円の場合には2400万円を貯蓄できます。

定年退職後にかかる生活費

老後の資金を考えるうえで、定年退職後の生活にいくら必要になるのかを把握しておくことが大切です。

総務省統計局の「家計調査報告（家計収支編）2022年（令和4年）」によると、65歳以上の無職世帯における平均支出（月額）は、表2の通りです。

表2

	消費支出	非消費支出	合計
夫婦のみ無職世帯	23万6696円	3万1812円	26万8508円
単身無職世帯	14万3139円	1万2356円	15万5495円

※総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）2022年（令和4年）平均結果の概要」を基に筆者作成

65歳で定年退職して、退職後は月に10万（夫婦で20万円）の年金が受け取れると仮定すると、表2の生活費を年金だけでまかなうことは難しいでしょう。

表2の支出がかかる場合、夫婦のみ無職世帯で6万8508円、単身無職世帯で5万5495円が毎月不足してしまいます。90歳まで生きたとすると、不足分は、夫婦のみ無職世帯で2055万2400円、単身無職世帯で1664万8500円にも及びます。

45歳から毎年120万円ためていれば、どちらの世帯でも老後の生活費（年金では足りない分）を貯蓄でまかなえるでしょう。ただし、家庭によって必要な生活費は変わりますので、自分たちの支出に合った金額を貯金することが大切です。

40代で手取り年収が800万円の場合、平均貯蓄額は年間80万〜120万円

40代における貯蓄割合は10〜15％が多く、手取り年収が800万円の場合は、1年間で80万〜120万円を貯蓄していることになります。

45歳から年に80万〜120万円ほど貯蓄した場合は、60歳の時点で1200万～1800万円たまる計算です。

ただし貯蓄の割合は、ライフスタイルによっても変動します。まずは自分たちの家計を把握して、将来いくら生活費が必要になるのかを計算してみましょう。