日本で上場されている公募株式投資信託は6000本超え…どう選べば？　選ぶときの2つのポイントとは

ファイナンシャルフィールド / 2018年11月6日 9時30分

今、日本で上場されている公募株式投資信託は6,000本を超えています（投資信託協会出所：2018年9月末現在6013本）。その中で注目されている投資信託の１つに人工知能(AI)関連のものがありますが、そのほかにも、オプションや先物の手法を取り入れて、リスクを軽減するなどの機能をつけた商品もさまざまあります。では、この中でどれをどのように選べばよいのでしょうか？

わからないものは選ばない

説明を受けても、販売用資料を見ても、イマイチピンとこないものってありますよね。もちろん、商品が導入された経緯についてマクロ的な話は普段のニュースを見ていればわかります。
例えば、「新興国の中には政治的に不安定な国もあり、そのリスクは抑制したいが、上昇余地は大きいので、この上値の収益をできるだけ獲得することを目指します」といった趣旨でオプションを取り入れた手法が採用された商品などもあるでしょう。
その理由や導入の趣旨はわかっても、肝心の手法のしくみがわからなかったり、どういう強みがあって、どんなときに発揮されるのか、またどんなときに注意しなければならないのか、といった具体的な商品との付き合い方について「なーんとなく、わかったような気になった」レベルでは、購入は考え直したほうがよいでしょう。
もし車を買うとしたらどうでしょう。命を乗せて走るのですから安全性について納得した上でないと購入しませんよね。投資信託も同様で、大切な「おかね」を育てる先を決定するのにしくみをよく理解しないでその場の雰囲気に流されて決定するのは、自分の責任を放棄したことと同じことです。

手数料が高いものは買わない

投資信託は、普通株式とちがって、１つの商品の中に複数の株や債券の銘柄が運用者の裁量で決定された割合で組み込まれています。どの銘柄をどれだけ入れようかという判断をするのはファンドマネジャーですが、銘柄を選別・割合を決定するという手間がかかっているために、所有している間、「信託報酬」という手数料がかかります。
最近ではネットで売買できる商品も増えているので、購入時手数料がネットでは無料というケースはよく見かけますが、信託報酬が無料というのはありません。保有している限りかかります。
購入し、保有している投資信託の価額からあらかじめ決められた割合で差し引かれています。販売用資料に記載がありますのでいつでも確認できます。
シミュレーションでは、信託報酬控除前の運用利回りが3％の場合、100万円を20年間運用すると、信託報酬が0.5％の場合と1.5％の場合では20年後には約29万円の差が出るという結果を示しています。
信託報酬が高く設定されている商品では、低い商品を上回る収益を実現しない限り、いくら何％のリターンを実現！　といっても、我々投資家の手元に残る収益は大きくないということになります。