なぜ日立はDXブランドの“老舗”になれたのか？ Lumada担当者が真相を明かす

日立製作所、デジタル事業開発統括本部の重田幸生さんと、Lumada戦略担当部長の江口智也さん

　2024年は、国内大手がDXブランドを相次いで立ち上げた年だ。5月にはNEC「BluStellar」（ブルーステラ）、三菱電機「Serendie」（セレンディ）、KDDI「WAKONX」（ワコンクロス）がそれぞれ立ち上がった。いずれも単なる営業目的ではなく、顧客の課題解決に主眼を置いているのが特徴だ。

　各社がブランドを立ち上げる中、それぞれどんな違いや特徴、強みがあるのか。どんなビジョンを描いているのか。連載「変革の旗手たち～DXが描く未来像～」では、各社のDXのキーマンに展望を聞いていく。最終回では、各社の違いを考察する。

　初回で取り上げるのは、12月16日に約4年ぶりの社長交代を発表した日立製作所だ。同社は8年前の2016年に、DX支援ブランド「Lumada」（ルマーダ）を展開。今や日立の売上高で「4分の1以上」を占めるまでに成長した。

　Lumadaは「Illuminate」（照らす・解明する・輝かせる）と「Data」（データ）を組み合わせた造語だ。日立の先進的なデジタル技術を活用したソリューション、サービス、テクノロジーの総称となっている。顧客のデータに光を当て、新たな知見を引き出すことによって、経営課題の解決や事業成長に貢献することを目指す。

　なぜ日立は2016年の段階で、ブランドを立ち上げられたのか。Lumadaの推進に関わる、デジタル事業開発統括本部の重田幸生さんと、Lumada戦略担当部長の江口智也さんに聞いた。

●1400件のユースケース　“パターンオーダー”で課題解決

――日立は2016年にLumadaを立ち上げました。近年多くの国内大手がDXブランドを立ち上げている中、その「原型」とも言え、とても高い完成度を誇っています。どのような経緯で始まったのでしょうか。

重田：　当時、私は日系コンサル企業にいて、経営コンサルの立場で電機業界に関わっていました。日立とも仕事をしていたので、Lumadaの動きもよく見ていたのですが、2023年に日立に入社し、Lumadaの推進に直接関わることになるとは、当時は思ってもいませんでした。

　2016年当時、米GEの「Predix」（プレディックス）や独シーメンスの「MindSphere」（マインドスフィア）といった、産業機器などから得られるビッグデータによってDXを推進する「IoTプラットフォーム」と呼ばれる取り組みが盛んでした。機器から上がって来るデータを可視化して顧客に提供したり、機器の運転を最適化したりする仕組みですね。日立のLumadaを聞いたときには、同種の取り組みなのだろうと思って見ていましたが、少し違いました。