2024年のスマホを総括 生成AIの浸透／カメラは完成形の域に／メーカーの勢力図に変化も

　同機はシリーズ初のおサイフケータイ対応モデルとなり、日本市場でも大きな話題を呼んだ。Nothing Phone（2a）には、歴代製品に使用されてきたカラーを用いた「Special Edition」や、同社のファンが集うコミュニティーからデザインを募った「Community Edition」などが加わり、限定で販売されたが、いずれも完売に。一部のユーザーから高い支持を得ていることを印象づけた。

　ZTEも、nubiaブランドの海外展開を強化する一環として、日本のオープンマーケットに再参入を果たし、「nubia Flip 5G」と「nubia Iby」を発売した。中でも注目を集めたのは、フォルダブルながら本体価格を7万円台に抑えたnubia Flip 5G。同モデルはY!mobileからも「Libero Flip」として登場した。Y!mobile版はさらに価格を抑えており、本体価格は3万1680円。新規契約などに伴う割引を受けると、1万円を下回る。これはフォルダブルスマホとしては異例の安さで、同ジャンルが一般層に広がることを期待させた。

　躍進したXiaomi、モトローラに、新顔ともいえるNothingやZTEのnubiaも目立った2024年だったが、年末には価格やコストパフォーマンスの高さを武器にしていたメーカーに厳しい法令改正もあった。12月26日に施行された新ガイドラインが、それだ。新要素として盛り込まれたのが、端末購入プログラムで下取りをする際の基準だ。新ガイドラインでは、リユースモバイル・ジャパン（RMJ）の公表する下取り価格の平均値に統一された。これにより、キャリア各社は一部モデルの残価の減額を余儀なくされた。

　中でも影響が大きかったのは、Androidスマホだ。改正ガイドラインでは、リセールバリューの高さが残価に直結するため、どちらかといえば中古市場で人気の高いiPhoneが有利になる傾向がある。裏を返せば、これまでのAndroidの残価は“盛られすぎていた”というわけだ。2025年は、この制度改正がAndroidスマホの逆風になるおそれもある。キャリアの施策にも左右されるため、端末購入プログラムへの注目もさらに高まりそうだ。