【大予測：メディア（新聞）】伝統メディアが反転攻勢に

また日経は、2013年11月から、アジア経済ニュース英語新媒体「Nikkei Asian Review」（日経アジアンレビュー：以下、NAR）を創刊した。アジア新興国のリアルタイム情報が得られるこのサービスに大いに注目しているが、これまた日経電子版の上部タブに「アジア」という項目があり、そこをタップすると一部コンテンツがNARからの転載、という形で掲載されているだけで、やはり元のサイトまでたどり着く人はまれだろう。NAR自体、独立したコンテンツ配信サイトであり定期購読料はデジタルプランで年間119.99USドルとなっているが、日経デジタルとの連動がよりスムーズになればその購読者も増えるものと思われる。折角、日経電子版には「My ニュース」という、読者が自分の読みたい記事のジャンルをカスタマイズできる機能があるのだから、NARの存在を知ってもらえば、日経電子版の読者をNAR定期購読へと導くことも不可能ではないだろう。

もう一つ私が注目している日経のデジタルコンテンツがある。それが、オンラインフォーラム「ソーシャルパネル by NIKKEI」だ。2016年4月にスタートし、これまでに「変調マクロ経済」と「ビジネス未来会議」の2グループが立ち上がっている。日経の編集委員と専門家がパネリストとしてFacebookグループ上で論戦を繰り広げるもので、読者はこのグループに参加すればコメントすることが出来る。さらに、読者は不定期で開催されるリアルトークイベントにも参加資格がある。（抽選、有料）特定のジャンルのニュースについて紙面には無い編集委員の深い洞察や意見が読め、その分野のプロがコメントを書き込む為、非常に専門性の高いディスカッションが行われる、全く新しい試みだ。日経というブランドだからこそ成し遂げることが出来る試みだ。

まだ実験段階なのか、立ち上がっているテーマも少ないが、増えてくればこちらも有料コンテンツとして有望だろう。今は、特定の編集委員が属人的に運営している感があるが、是非続けて育てていくべきコンテンツだろう。こうした魅力的なデジタルコンテンツをうまく連携させてパッケージ化して如何に読者に届けるか、そして課金するかが今後ますます重要になってくるだろう。

次に、朝日新聞を見てみよう。朝日新聞は意外に思われる人もおられようが、デジタル戦略には当初から熱心だった。記者個人はもちろんの事、総局、各取材部、地方支局などに公式Twitterアカウントを持つことを新聞で最初に許可したのは朝日新聞だ。ソーシャルメディア「公認アカウント」としてウェブで紹介している程である。2014年8月に朝日新聞が従軍慰安婦虚偽報道問題と、東京電力福島第一原発吉田所長調書誤報問題が起きた時は、多くの記者が一斉に会社を批判するTweetを投稿した時は、筆者もさすがにいかがなものか、と思ったが、その後もSNSに対する朝日新聞の方針は変わらなかったのはさすがというべきか。