自衛隊機のコスパを検証する（前編）

清谷信一（軍事ジャーナリスト）

【まとめ】

・米軍機に比べCPFHが劣る自衛隊機。税金の無駄遣いに。

・空自は法外に低コスパのC-2とその派生型の調達機数見直しを。

・調達・運用見直しで余剰機輸出検討を。修理請負で産業保護も。

航空機の価格は一般に調達費用ばかりが注目されるが、その運用費も装備調達の面からは重要だ。仮に調達単価が安くても、運用コストが極端に高ければライフ・サイクル・コストが跳ね上がり、リーズナブルな調達といえない。運用コストが高すぎれば、部品を買えなくて航空機の稼働率を下げたり、他の予算を圧迫したりする。

調達単価と維持費の両方を見ないと適正な調達機数が設定できない。例えば100機の戦闘機があって、運用コストがずば抜けて高い戦闘機の稼働率が40パーセントであれば、初めから調達数を50機にした方がいいだろう。

あるいは多少性能が劣っても運用コストが低く稼働率90パーセントの戦闘機を調達するほうがいいかもしれない。予算が不足して何割もの機体が地上で遊ぶなら何のために調達するのか、ということになる。

本稿では、「米軍機の飛行時間当たりの経費（CPFH：Cost Per Flight Hour）」から自衛隊機のコストパフォーマンスを検討してみたい。

まず戦闘機だが航空自衛隊でも導入されている米軍ではF-35AのCPFHは35,000USD（米ドル）だ。因みにF-16Cが9,703USD、F/A-18Eが10,156USD、タイフーンが18,000USD、ラファールが16,500USD、グリペンが4,700USDである。グリペンのように維持費が安い、というのは大きなセールスポイントになる。

F-35AのCPFHは同じ単発のF-16C、双発のF/A-18Eの3倍とかなり高くなっているが、これはメンテにそもそもコストがかかるステルス機であること、また導入が近年であり、量産効果と整備のノウハウが十分ではないことなどが理由に挙げられるだろう。またグリペンのCPFHが際立って安いことがわかる。

F-35Aは高性能だが、果たして我が国の防衛省の予算額でその性能を発揮できる運用費を捻出できるのだろうか。3自衛隊とも航空機の整備運用予算の確保に四苦八苦しており、哨戒機P-3CやSH-60Jなどのヘリコプターは他の機体から部品を外して、別の機体に充てる、いわゆる「共食い整備」が恒常化している。当然部品を外された機体は飛べないので部隊としての稼働率は低くなる。