要介護者も共同住宅で住み続ける。相馬井戸端長屋の10年から見えてきた多様な高齢者の受け皿としての可能性

●超高齢者や要介護者の拠り所に。長く健康に住める場所としての長屋

今回の調査では震災から10年が経ち、実際に結局どのような人が長屋に入居し、その後どうなったかを解析しました。調査は長屋設立から丸10年以上が経過した2022年12月末の実態を調べています。

2012年の設立以降、長屋には震災によって居住が困難になった65名が入居されました。入居者の入居時の平均年齢は76.2歳と高齢です。特筆すべきは全体の４割以上に当たる29名が80歳以上で、尚且つ90歳以上の方が4名もいたことです。また、入居時の介護認定状況を見てみると、10名が要支援認定、12名が要介護認定をすでに受けていました。驚くべきことに、一般に日常生活で介護を特に必要とするとされる要介護３以上の人が5名も含まれていました。いかにこの長屋が多様な高齢者の受け皿としての役割を担っていたかがわかります。

調査時点では、65名のうちの30人が入居を継続し、21人が入居中に亡くなり、14人が長屋から退去していました。平均入居期間は約6年半で、実に６割に当たる39人が5年以上の入居を継続できていました。2013年から2016年の間に入居している方もいるので、この数値は驚くべきです。また、調査時点では8名の90歳代の方が長屋での生活を継続されていました。

長屋は突然できたご近所付き合いの近い半集団生活のような環境です。また、高齢の方が入居した場合、やはり、環境の変化で逆に体調を崩したり、体調が悪くなった場合や、生活に馴染めなかった場合には入居が継続できていなかったりすることが多くなっていないかという懸念があります。その意味で、多くの人がこのように長く居住を継続できている、というのはこの取り組みの持続可能性を示すものだと思います。

また、入居中の死亡数が多いですが、長屋は入居時点で高齢者が多いため、当然、時間が経てば亡くなる方が出てきます。したがって、ここでいう入居中に亡くなったというのは決して悪い意味ではないのです。文字通り長屋で亡くなる方もいれば、一旦病院に運ばれてその後になくなる方もいます。元気な間は地元、相馬の見慣れた景色で住んでもらいたいという想いで長屋が作られていることを考えると、人生の最期までいることのできる長屋は震災後の住民にとっては重要な役割を果たしてきたことが伺えます。

調査では、このような共助や自立を促す環境が入居者の身体状況を保つ働きもあるのではないかと仮説をたて、入居後の介護状況の変化も追っています。興味深いのは、長屋入居後に要介護認定が改善した例もいたということです。入居中に3名の方が、要介護度が改善しており、1名は要介護3の認定から2年後には要介護2に改善していました。もう1人は要介護2から1年後には要介護1へと、最後の1人は要介護2から翌年には要介護1、さらに2年後に要支援2へと改善していました。もちろん介護認定は必ずしも本人の身体状況のみで決まらず、改善するような疾患の罹患や、支援できる体制にも左右されます。しかし、逆にいうと、認定のレベルを下げても生活が送れる、という環境をやはり長屋は提供できていたのでしょう。