電通、「企業変革のための企業文化に関する従業員意識調査」を実施

－約7割が企業変革に「企業文化」は重要と実感－

2024年7月2日

株式会社　電 通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑）は、企業変革に取り組んでいる企業（従業員数51人以上）に勤務する全国20～59歳の800人を対象に、「企業変革のための企業文化に関する従業員意識調査」（以下「本調査」、調査期間：2024年4月25日～4月30日）を実施しました。近年、さまざまな企業が自社の変革に取り組んでおり、その際に企業文化が重要視されています。本調査は、自社が取り組む企業変革を従業員がどのように受け止めているかや、企業変革と企業文化の関係性などを明らかにすることで、企業の変革に貢献することを目的としています。本調査で得られた主なファインディングスは次のとおりです。

【主なファインディングス】

①企業変革の推進において「企業文化」は重要である、と感じる従業員は全体の約7割（68.8％）。

②所属する企業で働いていることに誇りを持っている層は、誇りを持っていない／どちらとも言えない層より、企業変革に対する共感、期待、成果の実感が強い。

③企業変革の成果に実感が持てる層の78.7%が、実感できる理由として「企業文化」の影響があると考える一方で、実感が持てない層の65.8％も同様の回答をしており、「企業文化」が変革の成果の実感に好影響・悪影響をもたらす結果に。

④勤務先で企業変革に取り組む理由として最も多かったのは「時代の変化に合わせて変革したいから」

（47.8％）で、「DXを推進することになったから」（30.9％）が続く。

⑤企業変革の推進に必要なことの上位3項目は「正当に評価されていると感じる」（36.1％）、「成果に見合った報酬は得られている」（35.4％）、「目指すべき姿がはっきりしている」（34.8％）。

⑥「自社に当てはまる企業文化」よりも「企業変革を推進するために必要だと思うこと」の割合が高い上位5項目は、「正当に評価されていると感じる」「目指すべき姿がはっきりしている」「成果に見合った報酬は得られている」「変革を行う人が報われる」「従業員が変革に対して積極的である」。

注）本調査における構成比（％）は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合があります。

 

【各ファインディングスの詳細】

①企業変革の推進において「企業文化」は重要である、と感じる従業員は全体の約7割（68.8％）。