テレ朝・ANNnewsCH、コロナ禍やガザ侵攻で感じた「報道」と「YouTube」の親和性

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テレビ朝日が運営するYouTube公式アカウント『ANNニュースチャンネル(ANNnewsCH)』のチャンネル登録者数が2024年3月、400万人に到達した。ニュースだけを配信するチャンネルとして、同局の報道局 クロスメディアセンターが2009年9月に開設したANNnewsCH。テレビ局が運営しているチャンネルならではの強みはあるのだろうか。マイナビニュースでは同部署所属で、社会部やアメリカ特派員、報道ステーションの担当を経て昨年7月からデジタル統括担当部長を務める山野孝之氏、報道局で20年間カメラマンを務め、2019年の夏からプロデューサーを務める佐藤俊輔氏にインタビュー。

後編では、テレビ局の報道局が誇る“インフラ”の強みや、地上波とは違う、YouTubeというプラットフォームの特性とニュースの親和性について話を聞いた。(本記事記載の登録者数は2024年4月現在)

○テレビ局のインフラを最大限に活用できるYouTubeの利点

――YouTubeにはニュースを伝えるアカウントがたくさんありますが、テレビ局が運営するチャンネルならではの強みはありますか。

山野：記者、カメラマン、系列局、海外の支局、ヘリコプター、中継車と、国内外のニュースを素早く伝えるための足腰となる“インフラ”がしっかり整っているのはテレビ局ならではかなと。

――ヘリコプターを飛ばしての大規模な取材ができるのは、テレビ局ならではだと感じます。

山野：地上波の限られた時間だけではなく、YouTubeという時間制限のない場所でも映像を配信していくことでインフラをフル活用できるので、局として維持費をかける意義にもつながります。地上波で使う数分間のために、ヘリを長い時間飛ばしたり、記者やカメラマンが数時間、数日レベルで現場を取材していたりする。その時間をYouTubeで有効活用できるなら、使わない手はないなと。最近は、地上波ではできないライブ配信にも力を入れています。

○ライブ配信の重要性感じたパレスチナ・ガザ地区侵攻の報道

――地上波のニュース番組だと、限られた放送時間の中で中継を数分だけつなぐことが多くて、なかなか「流しっぱなし」にはできないですよね。

山野：たとえば記者会見も、地上波で使うのは1分ぐらい、本人の肉声を使うのはさらに10秒ぐらいですが、ライブで見せたりノーカットで掲載したりすることで、本人の人柄がより伝わります。大規模なデモや災害が長時間続いているときも、時間の経過を見せられるライブ配信の必要性を強く感じていて、昨年秋のパレスチナ・ガザ地区侵攻も、現在進行形で戦争がエスカレートしていく様子をライブでお伝えしました。鳥のさえずりが聞こえるのどかな朝が、いきなりドーンと爆撃されて、土煙が上がって一変する。視聴者の方からも、平和な朝と戦争の朝が表裏一体なんだと驚きの声がありました。