大河原克行のNewsInsight 第299回 テレビやスマホの転換、カメラの新地平、生まれ変わったソニーのエレクトロニクス

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ソニーグループは、「事業説明会 2024」を開催し、デジタルカメラや薄型テレビ、スマホ、ヘッドホンなどを展開する「エンタテインメント・テクノロジー&サービス（ET&S）」分野の事業戦略について説明した。

ソニーグループの上席事業役員であり、ソニー 代表取締役社長兼CEOの槙公雄氏は、「2024年度は、技術の差異化による強い事業基盤をもとにした収益軸事業の領域拡大と、成長軸事業の展開加速に、これまで以上に注力する」との方針を示した。また、「ET&Sは、クリエイションテクノロジーを強みに、クリエイターとともに、新たなエンタテインメントを創造し、感動に溢れる未来を共創する」との基本姿勢を打ち出した。

成果と方針、エンタテインメントを創造するET&S事業

説明では、まず2023年度の成果について振り返った。

槙社長兼CEOは、「イメージング分野やサウンド分野を中心にソニーならではのテクノロジーで新たなエンタテインメントを、世界中の多くのクリエイターと共創しており、2023年度も多くの感動を創出してきた」と前置きし、「フォトグラフィやビデオグラフィに加えて、シネマクリエイターの裾野を広げるシネマラインやVLOGCAMなど、コロナ禍に需要が創出された新たなカテゴリーがイメージングの領域を広げ、多様な動画クリエイターを生み出している。また、世界初のグローバルシャッターを搭載したα9Ⅲは、国際イベントを通じて新たな感動体験を世界に発信している。サウンドでは、MDR-MV1のサウンドクオリティが多くのアーティストから高い評価を得て、楽曲制作で利用されている。スポーツでは、Hawk-Eyeが国際的イベントを通して判定支援で利用されているが、それに留まらず、フィジカルとバーチャルの架け橋となる新たな映像体験によって、世界に感動を届け、ファン層の拡大に貢献しはじめている。クリエイティビティとテクノロジーの力で世界中に感動を届ける取り組みを加速できた」と述べた。

2023年度は第4次中期経営計画の最終年度にあたったが、3年間累計営業利益は5798億円（第3次中期経営計画では2917億円）、年平均営業利益率は8.0%（同4.6%）、3年間累計営業キャッシュフローは6883億円（同466億円）の実績となった。

「コロナ禍における需要の変動、サプライチェーンへの影響など、事業を取り巻く環境が大きく変化するなかで、構造変革への取り組みや、事業の成長創出に向けたリソース投下を拡大しながらも、累計営業利益は前中計に比べて約2倍、累計営業キャッシュフローは約1.5倍となった。2023年度の営業利益の8割以上をクリエイションに関わるビジネスから創出している点も特徴である」と総括した。