【決算深読み】ソニーの2024年Q1決算はゲームと映像が好調牽引、通期計画も早々の上方修正

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ソニーグループが8月7日に発表した2024年度第1四半期（2024年4月～6月）の連結業績は、売上高および金融ビジネス収入が前年同期比1.6%増の3兆116億円、営業利益は同10.3%増の2791億円、調整後OIBDAは同14.8%増の4546億円、調整後EBITDAは同13.5%増の4612億円、税引前利益が同14.8%増の3168億円、当期純利益が同6.5%増の2316億円となった。

金融分野を除く連結業績は、売上高は前年同期比12%増の2兆5674億円、営業利益は同25%増の2491億円と大幅な成長となっている。

一方、2024年度通期（2024年4月～2025年3月）業績見通しは上方修正を行い、売上高および金融ビジネス収入は、期初公表値に比べて3000億円増加の前年比3.2%減の12兆6100億円、営業利益は350億円増加の同8.4%増の1兆3100億円、調整後OIBDAは500億円増加の同9.0%増の1兆9900億円、調整後EBITDAは600億円増加の同9.5%増の1兆9900億円、税引前利益が800億円増加の同5.2%増の1兆2550億円、当期純利益は550億円増加の同1.0%増の9800億円とした。

最終減益の計画を見直し、増益とするなど、第1四半期終了時点で早々と上方修正するといった動きは、同社の好調ぶりを裏づけるものになる。

ソニーグループ 代表執行役社長 COO兼CFOの十時裕樹氏は、「金融分野を除く連結ベースで、2026年度までの営業利益年平均成長率で10%以上、3年間累計営業利益率で10%以上を目標としているが、2024年度第1四半期の実績は順調であったといえる」と総括。また、昨今の為替や株式市場の急激な変動を捉えながら、「市場の不安定さは、業績の先行きを読みづらくしている。米国経済の消費動向の見通しも難しい。第5次中期経営計画では、環境変化へのレジリエンスを高めていく方針を掲げており、真価が問われる局面にある。当社は、エンタテインメント分野が最大規模となっているが、これはマクロエクノミスの影響を受けにくいという色彩はある。だが、リスクを勘案し、市況の変化を注意深く見守り、細心の注意により、事業運営をしていく」と慎重な姿勢をみせた。

ゲーム事業はハード減収もソフトが販売増

2024年度の第1四半期のセグメント別業績と、2024年度の通期計画を見てみよう。