アラブ・サミットで見られた湾岸諸国の亀裂 - 酒井啓子 中東徒然日記

　国家のトップが結集する首脳会議を開催するということは、国威発揚、外交面での手腕発揮の場と考えて、どの国も晴れがましく思うものだ。ましてや、初めての主催国となれば、さぞかし誇らしいに違いない。だが、３月25-26日に開催された第25回アラブ連盟サミットを、はじめて引き受けたクウェートにとっては、実に頭の痛いことだったろう。

　シリア内戦やエジプトの内政不安など、難問山積なのに、開催一ヶ月前になって、お膝元のペルシア湾岸諸国で深刻な対立が発生した。サウディアラビアとカタールが、ムスリム同胞団への対応を巡って、真っ向から衝突したのである。サウディアラビアにはUAEやバハレーンが同調し、３月５日にはこれら三国が、カタールから大使を引き上げる措置を取るに至った。

　サウディを中心としたアラビア半島の王制・首長制の小国は、イラン革命でイスラーム政権を樹立したイランを仮想敵国として、1981年以来GCCという集団安全保障機構のもとに結束してきた。それが今、大きく揺らいでいる。

　もともと、カタールはサウディの湾岸地域でのリーダーシップを面白く思ってこなかった。1996年に衛星放送「アルジャジーラ」を開設し、当時のアラブ諸国のどこもが避けてきた、生々しい報道番組や自由闊達な政治討論を放映して、アラブ社会を驚愕させた。オスロ合意後にイスラエル通商代表部を開設したのも（ただし2009年に閉鎖）、アラブ諸国で最も保守的なサウディアラビアに対する不敵な挑戦だった。

　サウディにとって、不愉快な隣の小国がどうにも我慢ならなくなった最大の原因は、「アラブの春」を巡る対応である。特にカタールがムスリム同胞団を積極的に支援していることが、サウディとしては看過できない。2013年７月、エジプトで同胞団主導のムルスィー政権が、軍のクーデタによって倒されたとき、サウディは軍主導の新政権を全面的に支援したが、カタールは同胞団を弾圧するエジプト軍を、手厳しく批判した。

　業を煮やしたサウディは、昨年11月、GCCの会合で「GCC諸国の治安と安定を脅かす者や、悪意のあるメディアを支援しない」との合意を加盟国内で取り付けた。しかし、カタールが一向にこの合意に従わない、というので、上に述べた「大使召還」に至ったのである。２月はじめにはサウディは、ムスリム同胞団対策を想定して「テロに反対する王国令」を発出し、さまざまなイスラーム主義集団との対決姿勢を強めている。