発災10日後も寝具が届かず...能登入りした医師が断言、災害支援成功に不可欠な「ある人材」とは？

緊急対応の中心となる被災市町村、都道府県レベルの対応をいかに迅速化し、不足する能力を満たし、効率性を高めるか。先述のとおり、これまでどおりの人海戦術、アナログ・マニュアルだけでは限界がある。ITや新たなイノベーションを活用し、どうすれば情報を早く入手できるか、どうすれば物資を早く運べるか、どうすればミスマッチを解消できるかなどを考える必要がある。

次の災害は自分のところにやって来るかもしれない。「自分ごと」として能登半島地震を見つめ、考え、できれば行動したい。

（國井氏はジュネーブにある国際機関「グローバルファンド（世界エイズ・結核・マラリア対策基金）」の前戦略投資効果局長。元長崎大学熱帯医学研究所教授。これまで国立国際医療センターやユニセフなどを通じて緊急援助、感染症対策、母子保健などに従事し、110カ国以上で開発援助活動を行ってきた）

＜本誌2024年1月30日号掲載＞



國井 修（医師、公益社団法人「グローバルヘルス技術振興基金」CEO）